『マクロ経済学の基礎理論』３章レジュメ(kurubushi_rm)

財市場[]

ＩＳ曲線の背景を説明

消費[]

……ケインズの消費関数、相対所得仮説、恒常所得仮説、流動資産仮説、ライフ・サイクル仮説

• ケインズの消費関数Ｃ＝Ｃ０＋ｃＹ……（３・１・１）は、クズネッツらの実証研究の結果と矛盾する。
  • 第１の矛盾平均消費性向average propensity to consume APCとの矛盾。

ＡＰＣ＝Ｃ／Ｙは長期にはほぼ一定。しかし式（３・１・１）の両辺を生産量Ｙで割るとＣ／Ｙ＝Ｃ０／Ｙ＋ｃとなり、Ｙが増えていくと平均消費性向は低下することになるが、これが実証研究結果と一致しない。

• • 第２の矛盾ある時期を説明する消費関数が、他の時期には適合しない。短期消費関数は変化する。

• 消費関数論争…次の３つを矛盾なく説明する理論を構築すること

1. 1. 短期の限界消費性向（短期消費関数の傾き）が、長期の限界消費性向より小さいこと短期＜長期
   2. 長期には、限界消費性向と平均消費性向が等しくなること
   3. 消費関数が時間とともに上方にシフトすること

例題３．１　恒常所得[]

Ｙ＝Ｃ＋Ｉ＋Ｇ

Ｃ＝０．９Ｙｐ……長期（Ｙｐ＝Ｙ＝Ｙ_のとき）の限界消費性向dＣ/dＹｐ＝０．９

Ｙｐ＝2/3Ｙ＋1/3Ｙ_（前期）……短期（Ｙのとき）の限界消費性向dＣ/dＹ＝２/３＜dＣ/dＹｐ

政府購入が国民所得に与える短期と長期の効果の違い（ただし投資は一定）

条件式を代入して

Ｙ＝０．９（2/3Ｙ＋1/3Ｙ_）＋Ｉ＋Ｇ

　＝０．６Ｙ＋０．３Ｙ_1＋Ｉ＋Ｇ

∴０．４Ｙ＝０．３Ｙ_1＋Ｉ＋Ｇ

これを全微分（Ｙ，Ｙ_，Ｇで／Ｉは今の場合定数）すると

０．４dY＝０．３dY_1＋dG

∴dY＝０．７５dY_1＋２．５dG

この式を使って、毎期のdY（国民所得の増加分＝経済成長率）を計算することができる。

第０期dY_1＝０＆dG＝１→dY＝２．５dG＝２．５……短期の効果dY＝２．５dG

第１期dY_1＝２．５＆dG＝０→dY＝０．７５×２．５＋２．５×０＝０．７５×２．５

第２期dY_1＝０．７５×２．５＆dG＝０→dY＝０．７５＾２×２．５

長期（Ｙ＝Y_1のとき）の効果

dY＝２・５×（１／１−０．７５）dG＝２．５/０．２５dG＝１０dG

投資[]

• 投資の限界効率
• 古典派の投資理論
• 加速度原理
• 資本ストック調整原理
• 調整費用理論
• ｑ理論

補論３．１１次同次の生産関数[]

補論３．２定係数線形同次２階差分方程式[]

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