陣営一覧
ここでは、複数の国家の集合体（組織）を一覧化している。目次1 軍事・安全保障組織 軍事的な連携を目的としたより硬い国際組織2 経済連携組織経済的な連携を目的とした比較的緩い国際組織3 共通された目標を...
オムスク条約機構
略称
OTO
設立
1957年3月20日
条約
オムスク条約
本部
ソ連 オムスク
参加国
-
オムスク条約機構は、ソビエト連邦の主導する欧州を中心とする軍事同盟である。主に社会主義国家が加盟し、対立する大日本帝国の対抗陣営である。英語で「Omsk Treaty Organization」と表し、それぞれの単語の頭文字をとり「OTO」と略称されることが多い。
歴史
成立
第二次世界大戦、特に独ソ戦においてソビエト社会主義共和国連邦は大量の犠牲を払いながらも辛勝した。この戦争の戦後処理において、イギリスは大幅に譲歩した。結果的に、ドイツ、ポーランド、ギリシャ、ユーゴスラビア、ルーマニアなどをソビエト社会主義共和国連邦の影響下においた（詳しくはモスクワ戦争終結会議、欧州基本条約を参照）。1950年代において、これらソビエト連邦の影響下におかれた社会主義諸国はソビエトを中心に国家づくりと欧州改革が次々と行われた。
1957年2月9日、ソビエト社会主義共和国連邦とこれら社会主義諸国はオムスクにて開かれたオムスク首脳会議においてオムスク条約の締結及びオムスク条約機構の結成した。これは1945年に成立した大東亜共栄圏に対抗したものであり、この出来事により日ソ関係が悪化。日ソ冷戦がさらに激しいものとなる。
冷戦下のオムスク条約機構
この機構の成立後、フランス革命により誕生したフランス北部のフランス・コミューンも条約に加わり、欧州における連携はさらに強化された。しかし、ソ連の占領による急速な体制の転換は現地住民にとって大きな負担となり、反共レジスタンスが活動するようになった。特にルーマニアにおける反共レジスタンス運動は未だ活発であり社会主義陣営を悩ませている。そのうえ、史上最悪の戦争と言われた独ソ戦は欧州全体を瓦礫の山とさせ、その後の復興などにおいて様々な混乱が生じ、この国家集団の維持はソビエト社会主義共和国連邦において困難を極めることとなった。現在では、国内すらも戦後の反動で混乱状態であり、汚職やスターリン死後の最高指導者の座をめぐる権力闘争などで再び欧州が分列ないしは四散しかけている。
オムスク条約
- 第一条 締約国は、その国際関係において武力による威嚇又は武力の行使を慎しみ、かつ、その国際紛争を平和的手段によつて国際の平和及び安全を危くしないように解決すること約束する。
- 第二条 締約国は、国際の平和及び安全を確保することを目的とするすべての国際行動に、真正な協力の精神をもつて参加する用意があることを宣言し、かつ、これらの目的を実現するためにその全力を尽す。なお、締約国は、この問題について協力を希望する他の諸国との合意において、一般的な軍縮並びに原子及び水素兵器、その他の大量破壊兵器の禁止についての効果的な措置をとることについて努力する。
- 第三条締約国は、その共通の利益に関するすべての重要な国際問題について相互に協議する。この協議にあたつては、締約国は国際の平和及び安全の強化の視点によつて導かれる。締約国は、締約国の一又は二以上の国に対する武力攻撃の危険が生じたといずれかの締約国が認めたときには、その共同防衛を確保し、かつ、平和と安全を維持するために、その都度遅滞なく相互に協議する。
- 第四条 ヨーロッパ・アジアにおける締約国の一又は二以上の国に対するいずれかの国若しくは国家群からの武力攻撃の場合には、各締約国は、国際連合憲章第五十一条に従い、個別の又は集団的な自衛権の行使として、このような攻撃を受けた一又は二以上の国に対し、個別に、及び他の締約国との合意により、その必要と認めるすべての手段（武力の行使を含む。）により、即時の援助を与えなければならない。締約国は、国際の平和及び安全の回復及び維持のためにとるべき共同の措置について直ちに協議しなければならない。
- 第五条締約国は、共同して定めた原則に基づいて行動する統一司令部を創設することに合意した。この司令部には、締約国間の協定によつて締約国の軍隊の一部が配置される。締約国は、また、その国民の平和的労働を保護し、その国境及び領域の不可侵を保障し、かつ、可能な侵略に対する防衛を確保するために、その防衛能力の強化に必要な他の合意による措置を執るものとする。
- 第六条 この条約に規定する締約国間の協議の実施、及びこの条約の実施に関連して生ずる諸問題の検討のために、政治協議委員会を設置する。各締約国は、政府の構成員又は他のいずれかの特に任命された代表者をこの委員会に派遣する。委員会は、必要に応じて補助機関を創設することができる。
- 第七条 締約国は、この条約の目的に反する目的をもついずれの連合若しくは同盟にも参加せず、また、そのようないかなる協定も締結しないことを約束する。締約国は、現行国際条約に基づく締約国の義務が、この条約の規定に反していないことを宣言する。
- 第八条 締約国は、締約国がその独立及び主権の相互尊重並びに内政不干渉の原則に従つて、締約国間の経済的及び文化的関係の発展及び強化のために、友好と協力の精神で行動することを宣言する。
- 第九条 この条約は、この条約に参加することによつて、諸国民の平和及び安全の確保を目的とする平和愛好国の努力の結集に寄与する用意があることを表明する他の国が社会及び国家制度に関係なく加入するために開放される。この加入は、締約国の同意があつたときは、加入書がポーランド人民共和国政府に寄託された後に、効力を生ずる。
- 第十条 この条約は、批准されなければならない。批准書は、ソビエト社会主義共和国連邦政府に寄託されなければならない。この条約は、最後の批准書が寄託される日に効力を生ずる。ソビエト社会主義共和国連邦政府は、各批准書の寄託について他の締約国に通報しなければならない。
- 第十一条 この条約は、二十年間効力を有する。この期間満了の一年前に、ソビエト社会主義共和国連邦政府に対して廃棄宣言を提出しなかつた締約国に対しては、この条約は、さらに十年間効力を有する。この条約は、締約国が終始一貫して追求するヨーロッパ・アジア集団安全保障体制の結成、及びその目的のための集団安全保障に関する全ヨーロッパ、アジア条約の締結が行なわれたときは、その全ヨ−ロッパ条約が効力を生ずる日に効力を失う。1957年3月8日にオムスクで、ともに正文であるロシア語、ポーランド語、チェッコ語及びドイツ語により本書一通を作成した。この条約の認証謄本は、ソビエト社会主義共和国連邦政府によつて他のすべての締約国に送達される。
以上の証拠として、全権委員は、この条約に署名調印した。
ソビエト社会主義共和国連邦政府代表
ドイツ民主共和国政府代表
ポーランド人民共和国政府代表
フランス・コミューン政府代表
バルカン半島地域代表
アジア地域代表
※この架空に製作された条文は、史実のワルシャワ条約を基本に製作されています。
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