広域アジア連携会議

広域アジア連携会議

場所

日本 東京

期間

1945年10月10日～11月10日

主導

大日本帝国

参加国

-

目的

アジア共同条約の締結（大東亜共栄圏の形成）

広域アジア連携会議は、大日本帝国が主導し東京で開催されたアジア地域の首脳会議である。

経緯

もともと、大日本帝国は大東亜共栄圏構想を掲げ、アジアの脱欧米、独立したアジア地域の広域経済圏がこの地域には必要であるという考えを持っていた。これに基づき、第二次世界大戦後にオムスク条約機構参加国を除くアジアの国々とアジア共同条約の締結及び、大日本帝国を中心とした集団安全保障圏である大東亜共栄圏の形成を目的として東京にて会議を開催した（詳しくは大東亜共栄圏を参照）。

会議

• 1945年9月1日　日本政府は１か月後に大日本帝国を中心として独立したアジア地域の広域経済圏及び集団安全保障の確立を目的とした連携会議を行うことを表明。これにはオムスク条約機構参加国を除くすべてのアジア・オセアニアの国々が招待された。
• 1945年9月9日～　様々な国が会議への出席を表明。（詳細は未定）
• 1945年10月10日　広域アジア連携会議が開催された。これにはアジア共同条約についてと、今後のアジア地域における方針が主な議題となった。
• 1945年10月24日　おおまかなアジア共同条約の草案がまとまる。
• 1945年11月2日　今後のアジア諸国の方針及び日本政府の方針等とのすり合わせが完了する。
• 1945年11月10日　アジア共同条約が完成し、会議は終了した。
• 1945年11月13日　アジア共同条約の調印式が東京で行われる。これには多くのアジア諸国が署名し、大東亜共栄圏の結成を確実なものとした。
• 1945年11月20日　大東亜共栄圏発足式が開催された。ここでは大東亜宣言を重光 葵 元総理大臣が行った。

影響

この会議後、大日本帝国は正式に大東亜共栄圏の結成を行い、アジアにおける一大陣営が成立した。社会主義陣営に対抗したものであり、ソ連側も「日本政府によるアジアを束縛する行為だ。」と非難。その後、日ソ間の対立が激化し、日ソ冷戦が展開されることとなる。その点では、この会議は新たな冷戦時代の幕開けを宣言する歴史的瞬間であったといえる。

特に記載のない限り、コミュニティのコンテンツはCC BY-SAライセンスの下で利用可能です。