アメリカ崩壊

アメリカ崩壊

年月日

1945年11月24日～

結果

現在も交戦中

交戦勢力

勢力１

アメリカ軍閥

指導者・指揮官

指導者・指揮官１

アメリカ軍閥

アメリカ崩壊（1945年）は、第二次世界大戦直後のアメリカ合衆国における大規模な内戦及びその後のアメリカの軍閥化による紛争及びその他国際問題の総称である。ニューディール政策の失敗、元米軍兵による暴動、太平洋戦争における敗北が主な要因とされている。

経過[]

世界恐慌とトルーマンの残した暗雲[]

1929年10月24日10時25分、突如としてゼネラルモーターズの株に大量の売り注文がなされ、株価が暴落。銀行連合による株の買い取りでこの下落を抑えようとするも、一般投資家による売り注文は止まらず、第一次世界大戦後から5倍にも上昇していたアメリカの株価は驚異の80％の大暴落を見せた。物価は急激に下落、1000以上の銀行が倒産し、アメリカ国民の4人に1人は職を失った。この恐慌はアメリカのみならず、第一次大戦後、復興のためアメリカに依存していた欧州諸国は打撃を受け、日本も昭和恐慌に並ぶ大きな経済的損失を受けた。

この事態を受け、1932年に新たにフランクリン・ルーズベルトが大統領に就任すると「ニューディール政策」を打ち出した。これは公共事業を行い、雇用を増やし、国民に職を与え、国全体の生活を豊かにさせるという政策であった。これに加えルーズベルトは「スクレーブ・オフ計画」を実行した。これは軍事費を極限まで抑え、大規模な軍縮を行い、これにより発生した大量の鉄といった資源を民間事業に再利用する計画であった。しかし、この「スクレーブ・オフ計画」によってアメリカの脱世界恐慌は失敗に終わることとなる。

経済が衰弱している中、大規模な２つの政策を無理やり進めたため、肝心な、雇用を増やし受け入れることに注力できず、軍縮事業により雇用を増やすことはできたが、想定以上に兵器の解体作業に遅れが生じ、政策は長期化した。また、軍需産業に力を入れていた企業は突如として国から大量の軍需事業を取りやめられ、ここでも複数の企業が倒産した。しかし、この政策以降わずかに経済は回復傾向に転じており、このまま長期的に政策を進めれば世界恐慌から完全に脱することができると考えた国民は、1936年大統領選挙でも再びルーズベルトを支持した。ルーズベルト再当選により、完全な回復の兆しを見せたアメリカ経済であったが、1937年をピークに再び経済は衰退の方向へ舵を切り始めた。これを受けルーズベルトは日本との太平洋における対立も考慮し「スクレーブ・オフ計画」を廃止し、軍事力を増大させ、軍需産業によって経済回復を狙う以前とは全く逆の政策を始めた。これに国民は猛反発し、結果的に来る日本との戦争に充分な初期戦力と経済力を持たないまま1940年にルーズベルト政権は終わりを迎えた。

世界恐慌において、イギリス、フランスはブロック経済、ドイツではナチ党による軍需産業、日本では円ブロックを駆使し、完全でないものの少しづつ各国の経済は回復傾向を見せていたが、アメリカのみ不況から脱することができず、諸外国からは過去の繁栄にすがり、国際社会の発展から取り残され、最終的には滅亡した清に比喩し「Second China（第二の中国）」と揶揄された。

ウィルキーの誤算と不正[]

日本自身も、アメリカが世界恐慌から完全に立ち直ることができておらず、大規模な軍縮を行っている情報は手にしていた。当時、ハワイを中心に広域に展開した米国の太平洋艦隊であったが、1930年代末の日本において、それはもはや驚異ではなくなろうとしていた。アメリカの驚異がなくなった日本は、ドイツのポーランド侵攻に続き中国へ宣戦布告した。1940年大統領選挙においてウェンデル・ウィルキー当選後、このままでは太平洋の安全保障が日本に脅かされることを悟ったウィルキーは、先手を打つべくついにモンロー主義の世論を退け、大規模軍縮後という高い可能性で日本に敗北する状況であっても、対日石油輸出を禁止し、最後通牒である「アチソン・ノート」を日本に突きつけ、中国と直ちに講話することと南方への不可侵を約束させようとした。ここまで勝算もない戦争に突き進むウィルキーであったが、彼には秘策があった。核兵器である。アメリカは1930年代の大規模軍縮の中、唯一核開発だけは停止させず、それどころか極秘でその研究を更に推し進めていた。これはまさに、満州事変以降から太平洋情勢で対立してきた日本や再軍備を行うドイツ・イタリアとの戦争に備えるためのたった一つの秘密兵器であった。

当時ウィルキーは日本が太平洋を掌握し、アメリカと講和に踏み切る前には核開発は完了すると踏んでいた。日本がインドネシアやオーストラリア、ハワイを支配しても、少なからず健在する数隻のアメリカ空母と戦艦で足止めし、核兵器の開発をなんとしても完了させ、日本の主要都市に落とせば無条件降伏とはいかずとも、日本にアメリカ側から講和を突きつけることができると予測していた。この時点でウィルキーは日本との勝利を確信し、この新型爆弾が開発中であることを抽象的に世界に公表し、日本に対し脅迫した。しかしこれは大きな間違いであった。太平洋戦争海戦後、日本は想定を大きく上回る速度で太平洋を支配していき、マレーシア、シンガポール、ウェーク、ついにはハワイを手中に収め、ついにアメリカ西海岸上空に日本の機体が侵入するようになった。1944年以降はアメリカ本土への爆撃が本格化、これは完成を目前としていたアメリカの核兵器開発に大きな遅れを生じさせた。アメリカ政府も講和ムードとなり、核兵器の生産に成功するも、それらは使用されることなく、日本に圧倒的に有利な状況で講和することが決まり、太平洋戦争は幕を閉じた。

太平洋戦争終結後のアメリカはまさに混乱状態であった。新型爆弾を開発中であると知りながらも、戦争をやめさせ、国民からはそもそも新型爆弾の開発は日本を威嚇するための嘘ではないかという声すら上がった。それに加え当然のように「戦争するべきではなかった」という声が上がり、ウィルキーに辞任を求めた。しかし、ウィルキーは太平洋戦争下の1944年の選挙において、「非常事態」ということを口実に選挙を蔑ろにし、大統領を無理やり続投した。

崩壊[]

ルイジアナ独立運動時のアメリカ地図（上画像）と15州連合設立時のアメリカ地図（下画像）

アメリカ合衆国（ルイジアナ独立運動）

当時アメリカでは、大規模軍縮によって大量のアメリカ軍人が解雇され、元アメリカ軍人は政府に不満を抱いていた。そして、1945年1月4日、太平洋戦争の敗北は大規模軍縮が原因であるとして、元米軍人らがホワイトハウスに終結。大規模なデモを行い、ウィルキーの暗殺を試みる者も現れた。マッカーサー元帥の指揮のもと陸軍を動員し、デモを鎮圧する騒ぎとなり、ワシントンD.C.は一時騒然となった。（ニューイヤー・ショック事件）。もともと国民世論は元アメリカ軍人側を養護する形となっていたため、各民間報道機関は政府を批判的に報道、ヒューイ・ロングを中心にこのデモ事件を鎮圧させたマッカーサーに対し批判が殺到した。しかしマッカーサーは「ウィルキー大統領の指示の下鎮圧を実行した。」と主張し、マスコミの矛先はウィルキー大統領へと流れた。しかし、ウィルキーは1944年10月8日に突如として病死した。これにより、ジョン・ブリッカー副大統領が臨時大統領となり、日本との戦後処理が終了するまで続投することが決定した。1946年に入ると、本格的に日本との正式な講和に向けた動きがなされ、1946年7月15日に横浜講和条約が締結された。太平洋覇権の全面的な支持やシアトル、サンフランシスコ、ロサンゼルスが日本の影響下に置かれることなどが盛り込まれた。この条約はアメリカ国民を絶望のどん底へ突き落とす内容となっていた。太平洋戦争の戦勝国とはいえど、未だアメリカ国民としては日本人は「野蛮な猿」という認識があり、彼らにとってのいわば「猿」から屈辱的な条約が突きつけられ、その上このような条約の締結を認めたアメリカ政府とジョン・ブリッカーへの反発が強まった。

20年経っても世界恐慌から国民は完全に立ち直ることができておらず、太平洋戦争は敗北し、大規模軍縮は意味を成すことがなく、日本との屈辱的な条約が結ばれ、アメリカ西海岸は荒廃した。このことによりついにアメリカ国民の怒りは爆発の頂点に達し、アメリカ各地で暴動やデモ、政治家の暗殺事件が多発した。これに乗じて、当時アメリカ政府を批判する中心人物であったヒューイ・ロングが1946年9月20日、ルイジアナで大規模な離反運動を起こした（ルイジアナ連邦脱退運動）。この離脱運動は成功し、アメリカで実に85年ぶりの内戦が起きた。アメリカ政府は当初これを「第二次南北戦争の始まり」とし、ヒューイ・ロングの勢力を1861年南北戦争時における非人道で時代遅れな奴隷制を続けたアメリカ連合国に見立て、この内戦における政府の正当化を図った。しかしこれはアメリカ崩壊への序章に過ぎなかった。

独立の連鎖[]

ヒューイ・ロングの離反運動は、まさにアメリカ国民の希望の光であった。誰もがロングを英雄と思い、自らアメリカから離反し、新たな国を作ろうとする者も現れた。東海岸ではマッカーサー、五大湖付近ではトルーマンなど、政治家、軍人、企業の社長と言った様々な身分や職業の者が自分の理想とするアメリカを掲げ、離反運動を起こすこととなり、結果的に、そのほぼ全てが成功することとなる。アメリカ政府には国を決める政治家も消え、国を統制する軍隊も消え、国を成長させる企業も消えたからである。この頃のアメリカは、ある意味では本当の意味の「民主主義」を達成していたと言える。まさにアメリカ様様の光景であった。反政府勢力の離反は人口の多い東部を中心に勢いを止まらず、1946年9月27日、これまで政府側として国民の反政府運動の弾圧に協力していたマッカーサーであったが、ブリッカー政権打倒を支持する国民や退役軍人と共にホワイトハウスを襲撃した（1946年アメリカ合衆国ホワイトハウス襲撃事件※後記はホワイトハウス襲撃事件ど省略）。これによりホワイトハウスをマッカーサーにより占拠され、ブリッカーとその幹部はニューヨークに逃亡、首都機能を移転しアメリカ合衆国暫定政府として国家運営を続行した。しかしこの事件により、さらにアメリカ合衆国の維持は困難なものとなった。1946年10月10日にはマッカーサーが「ワシントン合衆国軍軍事政府」を設立した。1946年10月18日にはブリッカー政権に不満を持っていたトルーマンが政治家やその他支持者をカンザスシティに集め集会を開き、彼らとともに一斉蜂起した（カンザスの動乱）。混乱が各地で広がる中で、ブリッカー大統領はこれ以上の連邦離脱運動を防ぐため比較的安全なアメリカ西部を中心に、加盟した州はこの内戦に中立であることを約束する15州連合を設立させた。ホワイトハウス襲撃事件により国家運営が困難になっていたブリッカーの政権はもはや崩壊同然であり、西部の統治を行うのは到底不可能であると考えたことも設立の理由の一つである。しかしこれはあくまでもブリッカー政権に友好であるというわけではなく、「アメリカを維持し、存続する」こと希望し、それに協力することを意味していた。大統領権を行使したあまりにも無理な設立であり、現地の州議員の中で反発が生まれるも、西部の州は東部に対して内戦を推し進めるのではなく、あくまで現状のアメリカは存続させ、改革によってアメリカに変革をもたらすことが重要と考えていた。しかし最終的に、アメリカの独立の連鎖は止まらず、一連のアメリカ崩壊によりできた独立勢力は、大規模なものから小規模なものまで含め推定800以上とされている（国連米国緊急対策本部調査局 の調査）。その後、世界恐慌の際の「Second China」というアメリカの比喩から国際世論はこれら独立勢力を中国の軍閥に似せ「アメリカ軍閥」と呼称した。

国際社会の対応[]

この一連のアメリカ崩壊の動きは、世界的に既に予測されていた事態であった。1929年以降のアメリカの急速な没落は、アメリカ国民の失望と落胆を生み、最終的には何らかの形で崩壊する可能性があることは既に示唆されていた。この予測が、欧州各国や南米の米国依存の脱却を促し、これもアメリカが世界恐慌以降、経済回復が完全にできなかった要因となった。この時点で、アメリカは世界に必要不可欠な超大国などではなく、日本やイギリスにすら見捨てられた没落国家に成り下がっていた。その上、日本は太平洋戦争の戦後処理として日本側に圧倒的に有利な横浜講和条約を突きつけ、アメリカ崩壊ほぼに直接的に関与した。

南部の混乱[]

1947年1月10日、横浜講和条約が発効されて9日がたった頃、ルイジアナ連邦脱退運動が成功し、ヒューイ・ロングは「アメリカ執政政府」としてアメリカ連邦を正式に離脱宣言した。その後もアメリカ政府との戦闘が続くも、執政政府の圧倒的な優勢で、各地でも独立に向けた動きがなされていた。（ここでテキサスで社会主義運動、テキサスの社会主義勢力にアイゼンハワーが攻撃）

1950年代に入ると執政政府内ではアフリカ系アメリカ人による公民権運動の動きが広まった。これはヒューイ・ロング体制の中、黒人に対する冷遇とアメリカ崩壊の動きにより抑圧されてきたアフリカ系アメリカ人らが活発に活動できるようになったためである。1953年6月10日、とあるバスの黒人優先席に座っていた黒人女性に対し、白人男性が席を譲るよう要求、一方女性はこれを拒否し、喧嘩に発展、白人男性が黒人女性に対し暴行を行い、殺害する事件が起きる。この事件に執政政府の最高裁は白人男性に対し禁錮３年という緩い刑を課した。この事によりアラバマ似て黒人がデモ行進を行い、警察が弾圧。黒人の怒りは頂点に達し、白人からの支配を脱しようとする黒人と、それを抑え込む白人とで戦闘状態となる（執政政府内戦）。一方、テキサスでは社会主義運動とアイゼンハワー率いる合衆国軍都の戦闘が長期化、互いに兵力不足に陥り、自然的に休戦状態となった。これによりテキサスのコロラド川を境として南はアメリカ革命戦線、北部は休戦直後はアメリカ合衆国圏であったが、当時無理な設立により混乱状態であった15州連合への加盟し、治安維持を行うよう政府から求められるも、アイゼンハワーはアイゼンハワーの軍が革命戦線との戦闘により疲弊状態であること、仮に回復したとしても15州連合の混乱を抑えることは不可能と判断し、これを拒んだ。また、アイゼンハワーが崩壊するブリッカー政権下のアメリカを鑑み、ラッセルビルの無政府主義者らによって政府との連絡路が絶たれ、合衆国政府の命令を一切受け取ることができなくなったため、徐々に政府から分離する動きがなされるようになっていった。これにより1951年5月20日にほぼ完全にアイゼンハワーの軍は政府から独立的な状態となり、テキサス州軍事政府が設立された。

北部の混乱[]

全アメリカ政府設立時のアメリカ地図（右画像）

アメリカ合衆国（３）

1946年からはじまったトルーマンによるカンザスの動乱であったが、ついにその動乱の規模は拡大し、1947年1月13日に連邦離脱を宣言。五大湖西部を中心に全アメリカ政府を設立した。これは民主党を基盤とする政府で、五大湖地域に存在する大企業の影響力が強い。しかし1940年代末に入ると、アメリカ崩壊に乗じて米国の赤化を目論んでいたソビエト連邦がアメリカ国内で諜報活動を開始していた。諜報活動の活発化によりテキサス南部で社会主義勢力が誕生したことを筆頭にこの社会主義運動の勢いは一気にアメリカ全土へ広がった。トルーマンはこれに取り締まりを強めた。社会主義運動が広まる中、反社会主義者らが各地で自警団を設立し、同じく反社会的行動で影響力のあるマッカーシーの後押しもあり、活動しなくとも内心では社会主義を唱える"隠れ社会主義者"の懲罰を行った。

メモ：見直し

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