大東亜共栄圏

大東亜共栄圏

略称

GEAPS

設立

1945年11月13日

条約

アジア共同条約

本部

日本 東京

主導国

大日本帝国

参加国

-

大東亜共栄圏は、大日本帝国が定めたアジア、オセアニア、太平洋又はその周辺地域における集団安全保障圏に基づいた国際組織である。アジアの脱欧米、独立したアジア地域の広域経済圏の確立を目的としており、汎アジア主義の影響が強い。しかし、実際は独ソ戦で勝利を確実なものとなろうとしていた将来的な仮想敵国であるソビエト社会主義共和国連邦に対抗するために設立された日本による軍事同盟という認識が正しく、日本の生存圏拡大（日本によるアジアの植民地化）なども裏では当初の目的とされていた。英語で「Greater East Asia Prosperity Sphere」と言い、略称はそれぞれの単語の頭文字をとり「GEAPS」と呼ばれている。

歴史

大東亜共栄圏構想

第二次近衛内閣から大日本帝国による対アジア政策において、「日本を盟主とする東アジアの広域ブロック化の構想とそれに含まれる地域」が掲げられ、「大東亜新秩序」と呼称された。これには、アジア人が欧米列強から独立し、独自の発展を遂げることを目的とされていた。

成立

第二次世界大戦後、日本は広大なアジア、オセアニア地域の支配を行い、その多くは日本の衛星国が建国された。これら日本の影響下に置かれた国々の大日本帝国による集団安全保障を確立すべく、アジア共同条約がアジア・オセアニアを中心に結ばれ、それに基づき大東亜共栄圏が結成された。条約調印後、当時日本の東郷 茂徳 外務大臣は「今後の対外脅威に対抗すべく、我々アジアは一致団結する必要がある。それが今、確実なものとなりました。」と明言している。この"対外脅威"とはソビエト社会主義共和国連邦を中心としたオムスク条約機構のことを示唆しており、その後の日ソ関係の悪化を招き、日ソ冷戦の始まりと言える出来事となった。

冷戦下の共栄圏

そして大日本帝国を中心とした大東亜共栄圏は対アジア政策で掲げられた広域アジアの経済ブロック化、それに加え軍事的な同盟に関するブロック化も行われた。これにより集団安全保障を目的としたものが、一気に文化、経済、軍事における同盟化が行われ、事実上の日本を盟主とした軍事同盟へ発展した。さらに、ソビエト社会主義共和国連邦を中心としたオムスク条約機構に対してさらなる対抗策を講じるべく、満ソ国境の軍隊増強や中国大陸における共産主義運動の鎮圧が活発化した。このような日ソ陣営の国境付近で起きた日ソ間の対立による日本側の軍備増強を"大和の装甲"と比喩し、アジア地域の民衆に日ソ冷戦の象徴として深く浸透した。

アジア共同条約

広域アジア連携会議によって決定された大東亜共栄圏による集団安全保障に関する条約のこと。日ソ冷戦の激化により、軍事、経済に関する連携も追加された。これは大日本帝国といった大東亜共栄圏加盟国が締約した。アジア・オセアニア地域は欧米列強から独立し、独自の民族的発展を遂げるといった内容が主に明記されている。

-前文-

締約国は、アジア地域すべての国民及び政府とともに平和と独立のうちに生きようとする願望を再確認する。

締約国は、集団的防衛並びに平和及び集団安全保障の維持のためにその努力を結集する決意を有する。

契約国は、北アジア及びヨーロッパにおける軍事的共同戦線の結成及び、それら脅威からアジアは独立し、連携し防衛できることを確信し、このアジア共同条約を締約する。

-本文-

• 第一条締約国は、国際関係において武力による威嚇又は武力の行使を慎しみ、かつ、その国際紛争を平和的手段によつて国際の平和及び安全を危くしないように解決すること約束する。
• 第二条締約国は、平和的かつ友好的な国際関係の一層の発展に貢献する。締約国は、その国際経済政策における食違いを除くことに努め、また、いずれかの又はすべての締約国の間の経済的協力を促進する。
• 第三条締約国は、いずれかの締約国の領土保全、政治的独立又は安全が脅かされているといずれかの締約国が認めたときはいつでも、協議する。
• 第四条締約国は、この条約の目的を一層有効に達成するために、単独に及び共同して、継続的かつ効果的な自助及び相互援助により、武力攻撃に抵抗する個別的の及び集団的の能力を維持し発展させる。
• 第五条契約国は、アジア、オセアニア地域または契約国における一又は二以上の締約国に対する武力攻撃を全締約国に対する攻撃とみなすことに同意する。したがつて、締約国は、そのような武力攻撃が行われたときは、契約国が集団的自衛権を行使して、アジア、オセアニア地域または契約国の安全を回復し及び維持するためにその必要と認める行動（兵力の使用を含む。）を個別的に及び他の締約国と共同して直ちに執ることにより、その攻撃を受けた締約国を援助することに同意する。
• 第六条締約国は、共同して定めた原則に基づいて行動する統一司令部を創設することに合意した。この司令部には、締約国間の協定によつて締約国の軍隊の一部が配置される。締約国は、また、その国民の生命と財産、平和を保護し、その国境及び領域の不可侵を保障し、かつ、可能な侵略に対する防衛を確保するために、その防衛能力の強化に必要な他の合意による措置を執るものとする。
• 第七条各締約国は、自国と他のいずれかの締約国又はいずれかの第三国との間の現行のいかなる国際約束もこの条約の規定に抵触しないことを宣言し、及びこの条約の規定に抵触するいかなる国際約束をも締結しないことを約束する。
• 第八条締約国は、この条約の実施に関する事項を審議するため、各締約国の代表が参加する理事会を設置する。理事会は、いつでもすみやかに会合することができるように組織されなければならない。理事会は、必要な補助機関を設置する。
• 第九条締約国は、この条約の原則を促進し、かつ、アジア、オセアニア地域の安全に貢献する地位にある他のアジア、オセアニアの国に対し、この条約に加入するよう全員一致の合意により招請することができる。このようにして招請された国は、その加入書を大日本帝国政府に寄託することによつてこの条約の締約国となることができる。大日本帝国政府は、その加入書の寄託を各締約国に通報する。
• 第十条この条約は、批准されなければならない。批准書は、大日本帝国政府に寄託されなければならない。大日本帝国政府は、各批准書の寄託について各締約国に通報しなければならない。
• 第十一条この条約は、二十年間効力を有する。この期間満了の一年前に、大日本帝国政府に対して廃棄宣言を提出しなかつた締約国に対しては、この条約は、さらに十年間効力を有する。この条約は、締約国が終始一貫して追求するアジア、オセアニア集団安全保障体制の結成、及びその目的のための集団安全保障に関する全アジア、オセアニア条約の締結が行なわれたときは、その全アジア、オセアニア条約が効力を生ずる日に効力を失う。
• 第十四条この条約は、日本語、中国語、タイ語、ヒンディー語の本文をともに正文とし、大日本帝国政府の記録に寄託する。この条約の認証謄本は、同政府により他の署名国政府に送付される。以上の証拠として、下名の全権委員は、この条約に署名した。1945年11月13日に東京で作成した。

大日本帝国政府代表重光葵

東アジア地域代表（未定((中国人))）

東南アジア地域代表（未定((タイ人))）

南アジア地域代表（未定((インド人))）

オセアニア地域代表（未定((オーストラリア人))）

太平洋諸島地域代表（未定((ハワイ人))）

※この架空に作られた条文は、史実のワルシャワ条約、北大西洋条約を基本に製作されています。

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