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Japan News Network（ジャパン ニュース ネットワーク、略称：JNN）は、TBSテレビ（東京放送ホールディングス〈TBSホールディングス、TBSHD〉傘下）をキー局とする、日本の民間放送テレビのニュースネットワークである。
日本のテレビニュースネットワークとしては最も歴史が古い。なお、ここではニュースとは別関係の番組供給ネットワーク、TBSネットワーク（TBS Networks）についても解説する。但し、テレビ時代と同時並行的に存在するラジオ（ラジオ番組）ネットワークについてはJRNを参照のこと。
また、一般に本項で解説するJNNとTBSネットワークとを合わせてTBS系列という。（当該項目を参照[1]）
概説[]
ネットワークの形成[]
ラジオ東京（KRT、現：TBSHD）が、日本放送協会（NHK）に対抗する日本初のテレビニュースネットワークとして1959年8月1日に結成。 この年に放送された皇太子明仁親王（のちの第125代天皇（今上天皇））結婚特番のネット局がほぼそのまま加盟した形となった。[2][3]当時、郵政省ではテレビの全国放送はNHKのみとし、民間放送は各県域内でのローカル放送を前提としていた。しかしながら、ラジオと異なりテレビの場合はNHKに対抗し得る内容の全国ニュースを放送するにはどうしても各地方局間の素材の交流が必要となっていた。
これより先、ラジオ東京制作の「東京テレニュース」を上記各局がネット受けを行い放送していた。特に北海道放送（HBC）、中部日本放送（CBC）、大阪テレビ放送（OTV、ABC朝日放送の前身）、ラジオ九州（RKB毎日放送の前身）とラジオ東京はその前年である1958年にニュース協定を結んでいた。
JNN発足当時、他局も放送局間で素材交換を行った全国ニュース番組を放送していたが、日本テレビは自社で制作したニュースをネット局に配給、フジテレビと日本教育テレビ（NETテレビ。現在のテレビ朝日）はニュース番組制作会社が制作したニュース番組を購入して配給する形で全国放送していた。特にNETの場合は制作に朝日新聞社が関わっていた。これに対し、JNNは加盟各局の自主取材による共同制作であり、ラジオ東京が編集・制作・送出およびセールスを行っていたものの、同社は加盟各局の代表という立場に過ぎない点が他系列と異なっていた。
初期はニュース番組のタイトルも各局が自由に差し替えられたが、1975年3月31日、朝日放送から毎日放送へのネットチェンジ後はネット加盟局全社統一となっている。
現在フルネット局28局で形成されている。秋田県・福井県・徳島県・佐賀県にはJNN系列局が存在しない[4]。
ロゴマークの色は原則緑で「テンプレート:Color」と表示する。
ネットワークの特徴[]
全体として、老舗局が多い。なおTBSを除くアナログ放送VHFを用いている放送局は全てAMラジオを兼営している。[5]
- 基幹局（東京/TBSテレビ・札幌/HBC 北海道放送・仙台/TBC 東北放送・名古屋/CBC 中部日本放送・大阪/MBS 毎日放送・広島/RCC 中国放送・福岡/RKB毎日放送）は東京を除き全てラテ兼営で、同時にJRNの基幹局でもある（キー局TBSは2001年10月1日よりラジオ部門を分社化）。
- 「○○放送」という名前のJNN加盟局は全てアナログ親局がVHFでラテ兼営局であり、殆どがその地域において最初の民放テレビ局（第1局）となっていて[6]、概ね北海道、岩手県・宮城県（東北の太平洋側）[7]、新潟県、石川県、長野県、静岡県、中京、近畿、（山口県以外の）中国、九州・沖縄地方の全局[8]で[9]、JRNにも同時加盟している。[10][11]なおこれらの放送局のほとんどの局ではCBC版キユーピー3分クッキングを放送している。[12]
プロ野球中継に特化した「プロ野球中継担当者会議」という組織があり、プロ野球チームが放送エリア内に本拠を構えている各局（北海道放送、東北放送、TBSテレビ、中部日本放送、毎日放送、中国放送、RKB毎日放送）が加盟している。この会議においてプロ野球中継に関する詳細が決定されている。
デジタル放送では、すべての加盟局が、映像の権利保護などの観点からCMを除いた放送中、画面右上に自社ロゴ（ウォーターマーク）の表示を行っている（一部系列局ではワンセグでは行っていない）。
加盟局はGガイドの番組データを配信している（EPGのGガイドホスト局となっている）。[13]
全体的に報道やドキュメンタリーに力を入れており、大賞を受けた局も多い。
一般の番組供給系列のネットワークは「TBSネットワーク」と呼称されている。但し、JNNを運営する「JNNネットワーク協議会」による付帯事業として行われ、完全にJNNと別組織とはなっていない。
- このためか一般には『TBSネットワーク』の名称は浸透しておらず、『TBS系』やニュース系列と同様に『JNN系』と呼称される場合が多い。前者は「テレビ情報誌」に基幹局・準基幹局共同で出していた広告に「日本のお茶の間を結ぶ最高のネットワーク-TBS系-」と謳われており、一般向けには「TBS系」が多用される。後者もTBSがスポーツ中継のオープニングキャッチで「JNN SPORTS」と出していた時期がある他（1993年頃）、最近ではバラエティ番組等で「JNN○周年」 を冠したりしている。また、TBSのネットワーク局一覧のホームページでも用いられる等、「JNN」をTBS系のネットワークそのものの愛称として使用する例も多い。
- 本来、原則的にはJNN協定が適用されるニュース番組に関して加盟社共同制作という形をとる（そのため「制作著作」のクレジットが出ない）が、適用外のネットワーク番組は、制作した各社それぞれで著作権を持ち、制作局のロゴがクレジットされる。これが両者の違いである。
- なお、TBSネットワーク扱いで放送している番組には、TBS以外の局の制作番組でもネットワーク・シンボルである『ジ〜ン』が制作局ロゴの隣に付加される（一部例外あり）。※TBSは『ジ〜ン』をステーション・シンボルとしても使用しているため、ローカル番組でも表示される。
JNN系列のリモコンキーID地図
他の民放ネットワークと比較して、キー局（TBSテレビ）と同じリモコンキーID（「6」）を使用している局（地図上で赤で塗られている地域の局）の割合が低い（特にNHKの拠点局がある地域に多く見られる）。これは、広島以西の放送局の多く（地図上で水色で塗られている地域の局）に「3」を使っている事[14]や、アナログ放送親局と同じチャンネル番号をリモコンIDに使っている局が多い事が理由としてあげられる。[15]ちなみに岩手県のIBC岩手放送と石川県の北陸放送はアナログ親局・リモコンIDがともにTBSと同じ「6」を使用している。このことからJNN系列をリモコンキーID6で視聴する人口は国内総人口の半数強に過ぎない。
当初から特定の新聞との関係を持っていない。これは民放版全国ニュースネットワークを構築することが狙いであったため。NHKに対抗して地方民放各社が手を携えて独自の全国ニュース番組を放送しようとしたものである。
- 当時ラジオ東京は毎日新聞を中心に朝日新聞、読売新聞といったいわゆる「三大紙」と関わりを持っていたが、ラジオ東京は寧ろ新聞色を払拭すべく動き、地方局には特定の新聞色を出さないことを条件にネットワークへの加盟を呼びかけた。現在も系列局には地元新聞社が大株主もしくは報道協力先として関係しているケースが多い。[16]
1996年には、日本初のインターネットでのニュース動画配信サービス『JNN News i』をスタートさせ、以後系列各局は全国ニュースのみならずローカル（地域）ニュースも動画で配信するようになった。
2009年3月30日より、JNNの定時全国ニュースは題名をこれまでの「JNN NEWS」から「THE NEWS」へ変更すると共に、民放TV系列で初めて加盟局ローカルニュースの見出し字&テロップを「THE NEWS」全国パートと同一デザインに統一し、各局独自デザインの見出し字・テロップを全廃させている（フォントは局により異なる。スタジオ顔出し時の大見出し等、一部例外あり）。なお、2010年3月29日から「THE NEWS」は1年ぶりに「JNNニュース」に題名を戻した。
JNN協定[]
加盟局には、JNNと番組名につくものは全ての加盟局が同じ時間に放送すること[17]や、他のニュースネットワークにJNNのニュース素材を提供してはならないことなどを内容とする「テレビニュースに関するネットワーク協定」（「JNN排他協定」「JNN協定」とも）を結んでいる。
また、系列局がスクープしたニュースにおいては、「JNNの取材により明らかになった-」とコメントする。これはネット級のニュースになった時点でJNN基金より取材費が補助されるためである。
一部地域（加盟局）でしか放送されないニュース[18]がある場合には、「JNN」の名称を使用していない。また、TBS系列以外の放送局にも番組を放送している最中に、止むを得ずTBSからニュースを放送する場合も、「JNN」の名称は付かない。なお、TBSニュースバードでも「JNN」の名称のつく番組名（JNNイブニングなど）があるが、CSのオリジナル番組のためJNN協定は適用されていない。
番組制作に関しては、すべての加盟局による共同制作番組を企画するほか、北から北海道放送（HBC）・TBSテレビ（TBS）・中部日本放送（CBC）・毎日放送（MBS）・RKB毎日放送（RKB）の五局が『基幹局』に位置付けられ、「五社連盟」を結成している（JNN基幹局）。
なお、前出のようにJNNは一般番組の供給システムも（付帯事業という位置付けではあるが）兼ねており、FNNとFNS、NNNとNNSの様に完全に別組織となっていないが、対外的には「TBSネットワーク」や「TBS系列」という名称を使用し、ニュース系列であるJNNとは一線を引いている。
深夜アニメや一部スポンサードネット番組、また「協定」を適用しない番組を中心に秋田県や福井県など系列局不在地域を中心とした系列外局や独立UHF局への販売も行っているが、その比率は他系列よりも少ない。[19]
他系列では関東キー局で放送されない番組をエリア内の他の独立UHF局に番組販売するケースや、逆にキー局の番組を関西・近畿の独立UHF局に放映するケースがあったが、協定が適用されるTBSネットワークの番組は系列局がネットしないとそのエリアでは基本的に放送されない。また、系列局内でも放送局の少ない地域は他系列の番組を放送することが多く、ネットワークの中でも番組編成に大きな差が生じている。
過去には、当時JNN系列局のなかった地域のJRN加盟ラテ兼営局（秋田放送・南海放送・高知放送。いずれも日本テレビ系）や、ANN単独加盟時代の青森テレビに対し、JNNニュースを番組販売扱いでネットしていた。番組として完成したものを販売することは、素材提供には当たらないとの解釈から実施された模様である。[20]なお、青森テレビについてはANN加盟時代も例外的特例措置により、番組販売扱いながらもJNNのニュース取材・配信への参加を認めていた。[21]
なお、1999年頃に、東京新聞が『テレビ＆芸能スクランブル』のコーナーにて、「JNNはこの頃、排他的性格を見直すこと」という情報（記事）が伝えられた。しかし、今日まで具体的な結論は出ていないものの、山陰放送[18]・宮崎放送[18]・テレビ山口[22]で認められていた特例的な措置が2009年3月29日をもって廃されており、排他的性格はむしろ強まっているといえよう。
沿革[]
テンプレート:出典の明記
- 1955年（昭和30年）4月1日 - ラジオ東京がテレビ放送（ラジオ東京テレビ）開始。この時点でネット局はなし。
- 1956年（昭和31年）12月1日 - この日テレビ放送開始の中部日本放送と同日開局の大阪テレビ放送（後の朝日放送と合併）とネットを組む。[23]
- 1957年（昭和32年）4月1日 - この日テレビ放送開始の北海道放送とネットを組む。[24]
- 1958年（昭和33年）3月1日 - この日テレビ放送開始のラジオ九州[25]とネットを組む。[24]
- 1958年（昭和33年）6月1日 - この日テレビ放送開始の山陽放送とネットを組む。[24]
- 1958年（昭和33年）8月1日 - この日まで開局した山陽放送を除く5局でニュースネットワーク協定に調印、これがJNNの土台となる。
- 1958年（昭和33年）8月28日 - 大阪テレビ放送・RKB毎日放送がクロスネットからフルネット局となる。[26]
- 1958年（昭和33年）11月22日 - この日開局した関西テレビ放送とも一部に限りネットを組む。
- 1958年（昭和33年）12月25日 - この日開局した東海テレビ放送と中部日本放送が番組に限りネットを共有。[27]
- 1959年（昭和34年）3月1日 - この日テレビ放送開始の毎日放送と一部に限りネットを組む。[28]
- 1959年（昭和34年）4月1日 - 札幌テレビ放送開局。これにより北海道放送はクロスネットを日本テレビからフジテレビ・NETに段階的に変更。[29]
- 1959年（昭和34年）8月1日 - 前年にニュースネットワーク協定に調印した5局とこの日までに開局ないしテレビ放送開始の東北放送・新潟放送・信越放送・静岡放送・北陸放送・日本海テレビジョン放送・山陽放送・中国放送・長崎放送・熊本放送・南日本放送の11局と番組販売参加の南海放送・高知放送の2局でニュースネットワークJNNを結成（以降、現在の社名で表記）。
- 1959年（昭和34年）9月1日 - この日テレビ放送開始のIBC岩手放送（当時は岩手放送）がJNNに加盟。
- 1959年（昭和34年）10月1日 - この日テレビ放送開始の大分放送がJNNに加盟。
- 1959年（昭和34年）12月15日 - この日テレビ放送開始のラジオ山陰（現在の山陰放送）がJNNに加盟し日本海テレビジョン放送[30]が脱退。[31]
- 1960年（昭和35年）2月1日 - ラジオ東京テレビ・中部日本放送・朝日放送[32]・RKB毎日放送が四社連盟を結成し、JNN基幹局となる。これによりフルネット固定となる。これにより中部日本放送は東海テレビ放送との番組クロスネット共有を、朝日放送は関西テレビ放送・毎日放送との番組トリプルクロスネット共有を解消した。
- 1960年（昭和35年）3月1日 - 北海道放送がJNN基幹局となる。[33]ただし、北海道放送は特例により東芝日曜劇場制作参加にとどまった。
- 1960年（昭和35年）4月1日 - この日テレビ放送開始の秋田放送が番組販売でJNNに参加。
- 1960年（昭和35年）10月1日 - この日テレビ放送開始の宮崎放送がJNNに加盟。
- 1960年（昭和35年）11月29日 - キー局のラジオ東京が東京放送に社名変更。
- 1963年（昭和38年）4月1日 - この日開局の福島テレビが番組販売でJNNに参加。
- 1964年（昭和39年）9月1日 - RKB毎日放送が番組に限り日本テレビとのクロスネット復活。[34]
- 1969年（昭和44年）4月1日
- 北海道放送が北海道テレビ放送の全道テレビ放送開始によりフルネット開始。
- RKB毎日放送が福岡放送の開局により番組のみの日本テレビとのクロスネットを取りやめてフルネットが復活（五社連盟加盟局のフルネット化完了）。
- 山陽放送が岡山放送の開局によりフルネット局となる。
- 1969年（昭和44年）12月1日 - この日開局の青森テレビ番組販売でJNNに参加[35]
- 1970年（昭和45年）4月1日 - この日開局のテレビ山梨・テレビ山口・テレビ高知がJNNに加盟。後者の加盟により高知放送が番組参加でのJNNを取りやめる。
- 1971年（昭和46年）1月1日 - 加盟23社で「JNNネットワーク協議会」を発足させる。[36]
- 1971年（昭和46年）6月1日 - 福島テレビが福島中央テレビとのネット交換によりJNNに加盟。
- 1972年（昭和47年）5月15日 - 沖縄県の施政権返還により琉球放送が正式にJNNに加盟。[37]
- 1972年（昭和47年）7月22日 - 山陰放送が山陰相互乗り入れにより島根県のみから島根県・鳥取県両県での放送に移行。
- 1974年（昭和49年）11月18日 - 東京放送と毎日放送との間で1975年3月31日から朝日放送に代わりネットを開始することで合意に達し、同時に東京放送は朝日放送に対し「1975年3月30日をもってネットを打ち切り翌日から毎日放送とネットを開始する。」と通告する。
- 1975年（昭和50年）3月31日
- 朝日放送がJNN・五社連盟を脱退し[38]、毎日放送がJNN・五社連盟に加盟（朝日新聞社や毎日新聞社の意向により、新聞社の資本関係を明確にするといった、ネットチェンジ（腸捻転解消政策）を実施。これにより、毎日放送が準キー局となる）。
- 青森テレビがJNNに正式加盟（全国ニュースをJNNに統一、ANNも脱退しクロスネット解消）。
- 1983年（昭和58年）4月1日
- 福島テレビがJNNを脱退しFNNに加盟。[39]
- 山陽放送が岡山・香川相互乗り入れの第2回実施により岡山県のみから岡山県・香川県両県での放送に移行。
- 1983年（昭和58年）12月4日 この日開局のテレビユー福島がJNNに加盟。同時にフルネットを開始。
- 1989年（平成元年）10月1日
- この日開局のテレビユー山形がJNNに加盟、同時にフルネット（他系列の番組は番組販売のみ）を開始。
- 1990年（平成2年）10月1日 - この日開局のチューリップテレビがJNN加盟。
- 1992年（平成4年）10月1日
- この日開局の伊予テレビ（現：あいテレビ）がJNNに加盟。これにより南海放送が番組販売でのJNN参加を取りやめる。
- 秋田放送が番組参加でのJNN参加を取りやめる。秋田県の取材はIBC岩手放送・東北放送が受け持つ。
- 2009年（平成21年）4月1日 - 東京放送の放送持株会社移行に伴い、キー局がテレビ放送事業を東京放送から承継するTBSテレビに変更。
加盟局[]
現在の加盟局[]
この表は、北海道 - 東北 - 関東 - 甲信越 - 静岡 - 東海 - 北陸 - 近畿 - 中四国 - 九州沖縄 の順で記載している。
- ● - 中波ラジオ局兼営局（○○放送という名の局は全てラテ兼営）
- ○ - 関連会社・子会社にラジオ局を持つ局 [40]
- ■ - 地域ニュース動画配信実施局
- ◆ - 第三セクター局
- × - ワンセグで時刻出しを行っていない局
| エリア | 略称 / ID | 社名 | 開局日 | JNN加盟日 | 備考 | 記号 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 北海道 | HBC 1 | 北海道放送 | 1957年4月1日 | 1959年8月1日発足時[41] | 基幹局。ワンセグはウォーターマーク表示なし。[42] | ●■ |
| 青森県 | ATV 6 | 青森テレビ | 1969年12月1日 | 1975年3月31日[43] | ワンセグはウォーターマーク表示なし。 | ■ |
| 岩手県 | IBC 6 | IBC岩手放送 | 1959年9月1日 | 1995年6月22日までの局名は岩手放送。[44] | ●■ | |
| 宮城県 | TBC 1 | 東北放送 | 1959年4月1日 | 1959年8月1日発足時 | 基幹局。ただし五社連盟には非加盟。[45] | ●■× |
| 秋田県 | なし | IBC岩手放送が取材を担当。[46][47][48] | ||||
| 山形県 | TUY 6 | テレビユー山形 | 1989年10月1日 | |||
| 福島県 | TUF 6 | テレビユー福島 | 1983年12月4日 | [49] | × | |
| 関東広域圏 | TBS 6 | TBSテレビ | 1955年4月1日 | 1959年8月1日発足時 | 基幹局、キー局。 2009年3月31日までは東京放送[50]が免許人であった。[51] | ○■ |
| 山梨県 | UTY 6 | テレビ山梨 | 1970年4月1日 | |||
| 長野県 | SBC 6 | 信越放送 | 1958年10月25日 | 1959年8月1日発足時 | 1952年3月7日まで局名は信濃放送（略称は変わらずSBC）。 | ●■× |
| 新潟県 | BSN 6 | 新潟放送 | 1958年12月24日 | 1959年8月1日発足時 | 1959年8月1日に正式加盟。1961年2月28日まで局名はラジオ新潟（RNK）。[52] | ●■ |
| 静岡県 | SBS 6 | 静岡放送 | 1958年11月1日 | 1959年8月1日発足時 | ●■ | |
| 中京広域圏 | CBC 5 | 中部日本放送 | 1956年12月1日 | 1959年8月1日発足時[53] | 基幹局。テレビ放送開始はTBSに続いて開局が早い。[54]ワンセグはウォーターマーク表示なし。 | ●■ |
| 富山県 | TUT 6 | チューリップテレビ | 1990年10月1日 | 1992年9月30日まで局名はテレビユー富山。 | ||
| 石川県 | MRO 6 | 北陸放送 | 1958年12月1日 | 1959年8月1日発足時 | チューリップテレビ開局前は富山県も取材対象地域だった。 CM未放送問題で、1997年から1年間報道取材以外の会員活動停止処分を受けた。 | ● |
| 福井県 | なし | 嶺北地方は北陸放送、嶺南地方は毎日放送がそれぞれ取材を担当。[55][56] | ||||
| 近畿広域圏 | MBS 4 | 毎日放送 | 1959年3月1日 | 1975年3月31日[57] | 基幹局、準キー局。ワンセグはウォーターマーク表示なし。 | ●■ |
| 鳥取県 | BSS 6 | 山陰放送 | 1959年12月15日 | 1959年12月15日開局～1972年9月30日の間は、テレビは島根県のみを対象とした。 | ●■◆ | |
| 島根県 | ||||||
| 岡山県 | RSK 6 | 山陽放送 | 1958年6月1日 | 1959年8月1日発足時[58] | 1958年6月1日開局～1983年3月31日の間は、テレビは岡山県のみ対象とした。[59] | ●◆ |
| 香川県 | ||||||
| 広島県 | RCC 3 | 中国放送 | 1959年4月1日 | 1959年8月1日発足時 | 1967年3月31日まで局名はラジオ中国（略称は変わらずRCC）。 | ●■◆ |
| 山口県 | tys 3 | テレビ山口 | 1970年4月1日 | 1970年4月1日開局～1978年9月30日の間はJNN/テレビ朝日[60]/FNSのクロスネット、1978年10月1日～1987年9月30日の間はJNN/FNSのクロスネットだった。 | ||
| 徳島県 | なし | 毎日放送が取材を担当。[61] | ||||
| 愛媛県 | ITV 6 | あいテレビ | 1992年10月1日 | 2002年9月30日まで局名は伊予テレビ。[62] | ||
| 高知県 | KUTV 6 | テレビ高知 | 1970年4月1日 | [63] | ||
| 福岡県 | RKB 4 | RKB毎日放送 | 1958年3月1日 | 1959年8月1日発足時[64] | 基幹局。1958年8月17日まで局名はラジオ九州（略称は変わらずRKB）。[65] | ●■ |
| 佐賀県 | なし | ニュース取材はRKB毎日放送が担当。 ラジオ中波放送は『NBCラジオ佐賀』（長崎放送が運営）が行っている。 | ||||
| 長崎県 | NBC 3 | 長崎放送 | 1959年1月1日 | 1959年8月1日発足時 | ●■× | |
| 熊本県 | RKK 3 | 熊本放送 | 1959年4月1日 | 1959年8月1日発足時 | 1961年5月31日まで局名はラジオ熊本（略称は変わらずRKK）。[66] | ●■ |
| 大分県 | OBS 3 | 大分放送 | 1959年10月1日 | 1961年3月31日まで局名はラジオ大分。[67] | ●■◆ | |
| 宮崎県 | MRT 6 | 宮崎放送 | 1960年10月1日 | 1961年6月30日まで局名はラジオ宮崎（RMK）。 | ●■ | |
| 鹿児島県 | MBC 1 | 南日本放送 | 1959年4月1日 | 1959年8月1日発足時 | 1961年9月30日まで局名はラジオ南日本。 | ●■ |
| 沖縄県 | RBC 3 | 琉球放送 | 1960年6月1日 | 1972年5月15日[68] | [69] | ○ |
過去の加盟局[]
| エリア | 略称 | 社名 | JNN加盟期間 | 備考（脱退の理由など） | 現在の所属系列 |
|---|---|---|---|---|---|
| 福島県 | FTV | 福島テレビ | 1971年6月1日～1983年3月31日 | 1963年4月1日開局～1971年5月31日の間は（NNN加盟期間）、一部の一般番組に限り、番組販売という形式でネットをしていた。 | FNN/FNS[70] |
| 近畿広域圏 | ABC | 朝日放送 | 1959年8月1日発足～1975年3月30日 | 筆頭株主である朝日新聞社の意向による（当該項目を参照のこと）。[71] | ANN[72] |
| 鳥取県 | NKT | 日本海テレビ ジョン放送 | 1959年8月1日発足～同年12月14日 | BSS 山陰放送の配慮による。テンプレート:要出典JNN加盟時代は鳥取県のみ取材の対象。[73] | NNN/NNS |
参加を予定しながら加盟しなかった（出来なかった）局[]
| エリア | 略称 | 社名 | 備考（加盟しなかった理由など） | 現在の所属系列 |
|---|---|---|---|---|
| 青森県 | RAB | 青森放送 | ネットスポンサーの経営的理由による。[74] | NNN/NNS |
| 秋田県 | ABS | 秋田放送 | マイクロ回線の技術的理由による。[75] | |
| 愛媛県 | RNB | 南海放送 | マイクロ回線の技術的理由による。[76] |
JNNのキー局：TBSテレビ（TBS、東京都港区赤坂5丁目3番6号、TBS放送センター）
JNNの準キー局：毎日放送（MBS、大阪府大阪市北区茶屋町）
JNNの基幹局：中部日本放送（CBC、愛知県名古屋市中区新栄）
JNNの基幹局：北海道放送（HBC、北海道札幌市中央区北1条西、HBC会館）
JNNの基幹局：RKB毎日放送（福岡県福岡市早良区百道浜、RKB放送会館）
海外支局[]
概要[]
系列各局が出し合い運営されている「JNN基金」を元にして、基幹局および山陽放送（岡山）、静岡放送[77]がそれぞれ費用を一部負担する格好で開設・運営している。
ネットワークはその時々の情勢により変化。加盟局が独自に開設するケースもあるが、常に統廃合が繰り返されている。また記者の派遣については、開設・運営局以外から行われることも少なくない。
海外特派員のリポートはJRNのニュースでも録音で放送されている。その為、一部のJNN海外特派員リポートがJRNを通じて日本テレビ（NNN）系ラテ兼営局[78]とAM単営のラジオ福島・和歌山放送にも放送される。
アメリカ合衆国[]
ヨーロッパ・旧ソ連[]
アジア・アフリカ[]
番組販売協力局[]
TBS系列のない地域でTBS系列の番組を放送している局[]
- 秋田県
- 秋田放送（日本テレビ系列）
- 秋田テレビ（フジテレビ系列）
- 福井県
- 福井放送（日本テレビ・テレビ朝日系列）
- 徳島県
- 四国放送（日本テレビ系列）
過去の番組販売協力局[]
- 青森県
- 青森放送（日本テレビ系列）
青森テレビがANN系列の時代までに一部番組を番販ネットを行った。
- 山形県
- 山形放送（日本テレビ系列、一時日本テレビ・テレビ朝日クロス）
- 山形テレビ（テレビ朝日系列・当時はフジテレビ系列→フジテレビ・テレビ朝日クロス→フジテレビ系列）
上記2局は共にテレビユー山形開局までにそれぞれ番販ネットを行った。
- 福島県
- 福島テレビ（フジテレビ系列）
1971年10月から1983年3月まで福島県のTBS系列（ニュース以外はフジテレビとのクロス）だった。後にフジテレビ系列に一本化されてからもテレビユー福島開局までは番販ネットを行った。
- 山梨県
- 山梨放送（日本テレビ系列）
テレビ山梨開局までに一部番組を番販ネットで行ったが、ナショナル劇場(当時。現：パナソニック ドラマシアター)等ごく一部の番組はテレビ山梨開局後もしばらく放送された。
- 富山県
- 北日本放送（日本テレビ系列）
- 富山テレビ放送（フジテレビ系列）
上記2局は共にチューリップテレビ開局までにそれぞれ番販ネットを行った。
- 近畿広域圏
- 朝日放送（テレビ朝日系列）
前身の大阪テレビ開局から1975年3月30日までは近畿地方のTBS系列だった。その翌日から腸捻転解消に伴い、NET系列だった毎日放送と交換となりNET（テレビ朝日）系列に移行された。なお、NET系移行後も、1975年のミス・ユニバース日本代表選出大会のみ、TBS系列にネットした（前年にTBS系列局が出場者の募集活動を行ったため）。
- 山口県
- 山口放送（日本テレビ系列）
テレビ山口開局までに一部番組を番販ネットで行ったが、ナショナル劇場（当時）等ごく一部の番組はテレビ山口開局後もしばらく放送された。
- 香川県
- 西日本放送（日本テレビ系列）
- 瀬戸内海放送（テレビ朝日系列）
1983年の山陽放送の相乗りまでに一部番組を番販ネットで行った。
- 愛媛県
- 南海放送（日本テレビ系列）
- テレビ愛媛（フジテレビ系列）
上記2局は共にあいテレビ開局までにそれぞれ番販ネットを行った（南海放送はニュースも含む）。ただし、あいテレビ開局後もサンデーモーニング等、一部の番組はスポンサーの事情によりしばらくは南海放送でネットされた。
- 高知県
- 高知放送
テレビ高知開局までにニュースを含む一部番組を番販ネットで行ったが、ナショナル劇場（当時）等ごく一部の番組はテレビ高知開局後もしばらく放送された。
ネットニュース[]
随時[]
- JNNニュース（1959年8月1日 - 2009年3月29日、2010年3月29日 - ）
- THE NEWS（2009年3月30日 - 2010年3月28日）
早朝から朝までの間[]
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昼[]
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夕方[]
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20:54 - 21:00[]
- JNNフラッシュニュース（1962年10月 - 放送中）
最終版[]
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特別番組[]
テンプレート:Rellink選挙・台風・地震や、他に、大きな事件・事故の際に特別番組を編成、放送する。
国政選挙[]
開票状況を伝える特別番組を放送。出口調査などを駆使して早く、分かりやすく伝える。
- 選挙開票特別番組 票決!ライブ
- 乱!総選挙2005
- 乱!総選挙2009
地震・津波[]
規模に応じて「速報のみの対応」「速報＋臨時ニュース」「速報＋臨時ニュースの後、特番へ移行」と、大まかに分けて3つのパターンが存在する。
津波情報に関しては、警報が発令された場合、CM中でも常時文字情報を出し続けることになっている（但し「ニュース速報」と違い、系列各局のローカル処理となるため、地域によってその都度対応が異なる）。
台風[]
台風時は、各局で編成されるため、すべての加盟局に向けた特別番組の放送は滅多にしない。また、通常のニュース・情報番組のなかで、番組の多くを台風情報に充てている。
ブロックネット番組等[]
東北地区[]
※新潟地区も含む。
- アナナビ（系列外の秋田テレビ
にもネット。2004年3月終了） - ふしぎのトビラ（系列外の秋田放送＜NNS＞にもネット。提供は東北電力。月一回の放送）
中部地区[]
※もともと甲信越静岡の4局だったが、後に北陸の2局も参加。東海は含まず。
- ニッポンど真ん中!
近畿・中国・四国地区[]
※大分地区も含む。
- 西日本8局特番
山口・九州・沖縄地区（e-JNN）[]
- 味わいぶらり旅（JR九州一社提供、九州6局のみ）
- JNN九州・沖縄ドキュメント ムーブ
- 窓をあけて九州（九州電力一社提供、九州6局のみ）
- 冒険王国思いっきりトムソーヤ（2001年9月終了、九州6局のみ）
- 電撃黒潮隊（アートネイチャー1社提供、2002年9月終了）
- 九州遺産（TYS除く、2002年9月終了）BS-TBSでは現在も放送
- フィッシュEYE→フィッシングナビ（終了、TYS除く）
全国ネット（特別企画）[]
2009年はJNN発足50周年であったことから、以下の特別企画（特別番組）が編成された。
- 3月30日から1週間、｢ハイパーバラエティーウィーク｣を展開。
- 8月13日から10日間、山本高広が10日かけて｢大阪〜東京間｣をマラソンで走る｢真夏のJNN祭り 「壁を壊そう!炎の240時間マラソン」｣を展開。
- ほぼ同時期に開催された｢世界陸上 ベルリン大会｣とかけたイベントでもあった。
- また、同年秋の番組改編では、バラエティ番組を中心にデジタル放送のEPG等で、番組名に｢JNN50周年記念｣が付されている。
備考[]
気象関連の画像については加盟各局が使用する画像をTBSで一括して作成・配信している。この仕組みはNHKを含めたネットワークの中でJNNのみが採用している仕組みであり、加盟全局の予報イメージ（画面、予報マークなど）がこれによりほぼ統一されている。[87]かつてはこれを利用して「お天気ネットワーク」という、全国各地の様子を伝え最後に共通フォーマットによるその地域の天気予報と全国天気予報を伝える番組まで存在した。
- また、予報マークのうち「雨」は一般的な「傘」ではなく「雲から雨粒が落ちる」イメージに、「雪」はHBCのみ「雪だるま」で、その他の局は「雪の結晶」をイメージしたものが使われている。
テロップ送出時のチャイム音は、他系列と違いJNN系列全28局統一で「ポッポ、ポッポ」[88]と鳴らす。また、テロップ表示時の放送局名表示はニュース速報の場合、基本的に｢JNNニュース速報｣と表示されるが、これはあくまでも大きなニュース（主にTBSからデータ配信される速報）の場合であり、加盟各局のエリア内で発生したニュース及び気象・交通関連情報や一部の地震情報については、加盟各局それぞれの名前で速報が出される。場合によってはCS放送のTBSニュースバードの野球中継や、BS放送のBS-TBSなどでも流れる。[89]
かつて（1980年代、一部は90年代初頭まで）、JNNのニュース番組冒頭では「ネットワーク共同制作」との考え方と、報道番組にはつかない「製作著作クレジットの代わり」という側面から、加盟各局がそれぞれの社名ロゴを画面右下に数秒間表示していた。[90]
2008年からTBS、MBS以外の系列局で、エコキャンペーン「結構です!レジ袋」を展開している。三大都市圏では唯一CBCが参加し、キャンペーンのブログもCBCが幹事になっている。
機動戦士ガンダム00の劇中にも "JNN" というロゴが登場する。但し、作中の「JNN」は『経済特区東京』にあり、世界中に展開しているCNN等と同じニュース専門放送局若しくは共同通信社・ロイターの様な報道配信企業のイメージである。
大半の加盟局の平日午後の14-17時台は2023年現在、自社制作番組、ドラマ･バラエティ･時代劇の再放送、他系列の遅れ放送、韓国ドラマ等を放送している。
関連項目[]
- 裏送り
- ローカルセールス枠・ネットワークセールス枠
- ラジオ局ローカルニュースタイトル一覧
- ラテ兼営
- ローカルニュース動画配信実施局一覧
- ニュース系列
- 時刻出し
- アノンシスト賞
- ラインネット・テープネット
- ヤン坊マー坊天気予報（番組開始がJNN発足と同じ1959年）
脚注[]
- ↑ JNN、TBSネットワークのどちらか一方だけでも通じる場合もある。なお、単にニュースネットワークのJNNのみを指す場合はJNN系列という場合が多い。場合によっては、別項で解説するラジオネットワークJRNをも含めてTBS系列とする場合もある。
- ↑ 初期の加盟局は、北海道放送、東北放送、信越放送、ラジオ新潟、北陸放送、静岡放送、中部日本放送、朝日放送、山陽放送、日本海テレビジョン放送、ラジオ中国、RKB毎日放送、長崎放送、ラジオ熊本、ラジオ南日本、そしてラジオ東京の16局。
- ↑ 皇太子結婚特番のネット局には、上記の他に日本教育テレビ（現在のテレビ朝日）と毎日放送があった。
- ↑ 但し徳島県では直接受信或いはCATV経由でMBSを、佐賀県では直接受信或いはCATV経由でRKB・NBC・RKKを各々視聴可能な地区がある。
- ↑ このうちTBS・CBC・RSK・RCC・RKBはAMステレオ放送を実施。RKKは2008年9月28日を以て、HBC・MBSは2010年2月28日を以て各々AMステレオ放送終了。
- ↑ 政令指定都市及びプロ野球セ・パ各球団を持つ都道府県における先発ラテ兼営局の併設TVは全てJNN系列である。なお、TBSが首都圏2番目にTV放送を開始した関東地方は除く。
- ↑ 福島県では地元の民放AM局ラジオ福島（RFC）が当初ラテ兼営となる予定で1957年10月22日にTV予備免許とJOWR-TVというコールサインを取得していたが、役員選任等の難航からTV予備免許が僅か半年で失効し（翌1958年4月1日を以て）、以後RFCはAM単営局となって現在に至る。この為福島県では民放TV先発局のFTVが他県より後れて開局することになった（それまで民放TVが全く視聴出来ない状態の期間が他県より長かった）。また、FTVがJNNを脱退した1983年4月1日から同年12月4日のTUF開局まで、福島県ではJNN番組の大半がリアルタイムで視聴不可となる状態が約8か月間続いていた。
- ↑ 佐賀県では民放TV先発局のサガテレビが1969年4月1日にFNN系列で開局したが、以後佐賀県に県域民放TVは開局していない。但し直接受信或いはCATV経由でRKB等の在福民放局も視聴可能。なお、RKBやKBC（テレビ朝日系列）は佐賀に支局を置いている。
- ↑ 逆に東北の日本海側、山梨県、富山県、福井県、山口県、四国地方における先発民放TV局は同じラテ兼営でもNNN系列で、全局NTV版キユーピー3分クッキングをネット。マイクロ回線等の都合からJNNに加盟し損ねた局もある。
- ↑ JRN加盟の民放AM局はABCを除き当該地域で最初に開局している。但し兼営TVがNNN系列やAMラジオ単営局の中にはJRN加盟がかなり後れた局もある。
- ↑ ラテ両部門を分離し、持株会社化したTBS（東京放送ホールディングス）も含む。但しABCなどJNNを脱退した局を除く。うちTBS・CBC・RKB・RBCの4局はJRNシングルネット局。残り16局（HBC・IBC・TBC・BSN・SBC・SBS・MRO・MBS・BSS・RSK・RCC・NBC・RKK・OBS・MRT・MBC）はNRNとのクロスネット局。
- ↑ 但しHBC・TBC・RBCでは番組開始初期に本編を自社制作で放送し、その後CBC版のネット受けに移行して現在に至る。但しTBS・MBS・BSS・RSK・RCC・RKB・NBC・MBCは同じ先発ラテ兼営であってもCBC版3分料理は非ネットである。これは関東地方（NTV）・YTV・NKT・RNC・HTV・FBS・NIB・KYTが食文化の違い等を理由にNTV版キユーピー3分クッキングをネットしている為。なおTBSのTV放送開始は関東2番目。
- ↑ BS-TBSも含む。JNN系列局の無い秋田・福井・徳島・佐賀の各県ではAKT・FTB・JRT・STSがGガイドホスト局となっている。
- ↑ 中国放送（アナログ親局4ch）、長崎放送（同5ch）、熊本放送（同11ch）は当初、「1」を希望していた。また、琉球放送（同10ch）は在日米軍放送AFL（那覇アナログ親局6ch）との重複回避上から「6」を使用を避けた。なお、テレビ山口（同38ch）と大分放送（同5ch）は県内5波のリモコンIDを隙間なく埋めることから「3」を獲得した。大分県のリモコンIDは開局順に割り当てられている。
- ↑ 後者はTBS以外の基幹局でそれが顕著に見られ、特に三大都市圏の3局は、3局とも異なるリモコンIDを使用している。なお、アナログ親局5chを使用している新潟放送の（デジタル放送での）リモコンIDは「6」を割り当てることになった。
- ↑ 例えば中部日本放送と中日新聞、熊本放送と熊本日日新聞など。静岡放送・静岡新聞のように同一グループに収まる場合もある。
- ↑ 報道特別番組は全ての加盟局のほかBS-TBSやTBSニュースバードの衛星波でも同時放送されることがある。
- ↑ 18.018.118.2 2009年3月27日までの『はなまるマーケット』内の『はなまるニュース』はJNN協定適用除外だった。
- ↑ 深夜アニメに関しては、かつてはMBS・CBC製作作品を関東地区の独立UHF局に販売することが多かったが、現在はTBS・CBC⇒関西地区の独立UHF局、というパターンのほうが多い。
- ↑ 南海放送・秋田放送については、特に朝の情報番組をネットし、その中のコーナーにJNNニュースがあったこと等があり1992年までネットしていた。
- ↑ 出典：青森テレビ社史『青森テレビ十年の歩み』（1978年刊行）、並びに『ATV20年のあゆみ』（1989年刊行）
- ↑ 2009年3月まではゴールデンタイムのローカル枠（当時は木曜19時台）をTBS同時としていたものの、土曜19時台のネットワークセールス枠をフジテレビの番組の遅れネット枠に充当していた。
- ↑ どちらも日本テレビ放送網（以下日本テレビ）とのクロスネットであった。
- ↑ 24.024.124.2 日本テレビとのクロスネットであった。
- ↑ ラジオ九州は同年8月1日西部毎日テレビ放送と合併してRKB毎日放送と改称した。
- ↑ 讀賣テレビ放送・テレビ西日本が開局し両局が日本テレビステーション・ネット局を宣言したため。
- ↑ 日本テレビクロスネットも同じであった。東海テレビ放送は翌年の3月1日以降フジテレビジョン（以下フジテレビ）・日本教育テレビ（現：テレビ朝日、以下NET）ともクロス＝カルテットクロスを編成する。
- ↑ 関西テレビ・大阪テレビと共に同年2月1日開局の日本教育テレビ（現：テレビ朝日）・同日開局のフジテレビとのトリプルクロスを共有していた。
- ↑ 完了したのはこの年の大晦日。
- ↑ 当時の放送エリアは鳥取県のみ
- ↑ 1959年12月14日付で脱退。
- ↑ 朝日放送は1959年3月1日に大阪テレビ放送を子会社化（＝ABC-OTV）し3ヵ月後の6月1日に吸収合併し同社のテレビ局とした。
- ↑ これにより四社連盟は五社連盟と改称。これ以降、この5局がJNNの幹事としての役割を果たしている。
- ↑ 理由はそれまでの日本テレビ系列局であったテレビ西日本がフジテレビ系列にネットチェンジしたため。
- ↑ 開局時からJNNニュースのネット受けを行い、報道取材活動にも協力していたが、番組編成がNETとのクロスネットで、全国ニュースの一部にもNETニュース〔後のANNニュース〕が含まれていたため排他協定との関係で当初は正式加盟できなかった。
- ↑ この年には、フジテレビ系列の「フジネットワーク業務協定」も成立している。
- ↑ 復帰前ではまず1959年（昭和34年）11月1日沖縄テレビ放送がテレビ番組のテープネットを開始し、1960年（昭和35年）6月1日テレビ放送開始の琉球放送と共有する事となる。そして琉球放送がJNN特派員配置局の位置付けとなりマイクロネット回線が開通した1964年（昭和39年）9月1日以降は琉球放送に集中していった。1995年10月より3局以下地区では珍しいフルネット局となり現在へ。
- ↑ 但し併設ラジオについてはTV系列がANNに変わってからも今日までJRNを脱退していない為、関西（近畿広域圏）は全国でも珍しい形態として、同一放送区域にJRN加盟局が2局存在する（WBS 和歌山放送を含めると3局）。現在は全国ニュース番組がMBS経由（JRNニュース取材もMBSが担当）、それ以外の番組はABC経由となる事が多い（但し近年は全国ニュース番組はCMのみネット受けして本編は自社制作としているので、JRN全国ニュースがMBSで流れる事は皆無）。
- ↑ 同年12月3日までTBS福島支局を設置して対処する。
- ↑ TBSは2001年10月1日からラジオ部門が子会社のTBSラジオ&コミュニケーションズに継承。RBCでは、2002年4月に、社内カンパニー化のため、新聞ラテ欄ではRBCiラジオと表記されている。
- ↑ これよりJNN発足前の1957年4月1日からネット関係を結んでいた。
- ↑ 青森県津軽半島・下北半島北部（東津軽郡今別町・外ヶ浜町三厩地区、西津軽郡中泊町小泊地区の一部、下北郡大間町・風間浦村・佐井村の一部）でも函館局や福島局を直接受信する形でHBCを含む道内民放TVを視聴可能。特に中泊町小泊地区の一部は山がちで在青TV小泊中継局の電波が届きにくい場所がある為、福島中継局を受信する世帯もある。特に道の駅こどまりでは前述の理由から地元青森のTVではなく、福島局を直接受信して道内TVを映している。
- ↑ 1969年12月1日開局～1975年3月30日の間は番販扱いでニュースネットと報道取材活動のみ参加（例外的特例措置）。当時は番組編成が日本教育テレビ（NET、現在のテレビ朝日）とのクロスネットで、全国ニュースもJNNニュースとNETニュース→ANNニュースが併存しており、排他協定との関係上、このような参加形態を取らざるを得なかった。
- ↑ 青森県三八上北地方でもIBCを含む在盛民放TVが直接受信（折爪岳経由）或いはCATV経由で視聴可能。IBCは岩手県北地方への取材拠点として八戸に支社を置いている。
- ↑ 盛岡市以北の岩手県内陸中部と福島県浜通り北部（相馬市・南相馬市周辺）でもTBCを含む在仙民放TVが親局を直接受信する形で視聴可能。
- ↑ 大事件の時は東北放送が加わる場合あり。
- ↑ 1960年4月1日～1992年9月30日の間はABS 秋田放送が番販扱いで参加していた。
- ↑ CATVではATV・IBCが再送信されている他、男鹿市からにかほ市にかけての日本海沿いでは鶴岡中継局経由でTUYが直接受信可能。
- ↑ CBC版3分料理がTUF経由で放送され始めたのは開局して約1か月後の1984年1月6日から。前年（1983年）12月28日までは（JNNを脱退しFNNにネットチェンジしたばかりの）FTV経由で放送されていた。
- ↑ 現在は東京放送ホールディングス。1960年11月28日まではラジオ東京（KRT）
- ↑ 2001年10月1日にラジオ部門を分社化。分社化（子会社「TBSラジオ&コミュニケーションズ」に継承）後はコールサインをラテ別々にしている。ラジオは従前通りJOKRだが、TVはJORX-TV及びJORX-DTV。なお、ラジオ主幹送信所の保守管理は分社化後も業務委託の形で引き続きTBSテレビ（持株会社化されるまでは東京放送）が行なっている。
- ↑ 山形県鶴岡市鼠ヶ関地区でも親局（弥彦山）を直接受信する形でBSNを含む在潟民放TVが視聴可能（地元山形のJNN局TUYは鼠ヶ関地区にアナログTV中継局を置いていない為、弥彦山にアンテナを向けている世帯もある。なおTUYには鼠ヶ関地区に地デジ中継局を新規開局）。
- ↑ これよりJNN発足前の1956年12月1日からネット関係を結んでいた。
- ↑ 但し、ラジオの開局は早く、日本で最初に開局した民間放送局でもある（1951年9月1日、日本で初めての民間放送ラジオ局として開局）。
- ↑ 大事件の時は中部日本放送が加わる場合があり。
- ↑ 嶺北地方（南条郡南越前町を除く）ではMROが、嶺南地方と南越前町ではMBSが各々CATVで再送信されている。
- ↑ これよりJNN発足前の1959年3月1日からネット関係を結んでいたが、一部の一般番組のネットに留まっていた。1960年2月1日から1975年3月30日（腸捻転解消の前日）までの間は同一放送地域（近畿広域圏）のABC 朝日放送がJNNに加盟していた関係でMBSはJNNに参加できなかった。ちなみにMBSは開局当初、準教育放送局としてテレビ放送を開始した関係上、ネットキー局は当時のNET 日本教育テレビ（現：テレビ朝日）であり、東西で新聞資本のある局同士が逆転していた。詳細はネットチェンジを参考のこと。
- ↑ これよりJNN発足前の1958年6月1日からネット関係を結んでいた。
- ↑ 香川県の先発ラテ兼営局RNCとラジオの開局日は一緒（両局共ラジオ放送開始は1953年10月1日）だが、RNCのTV放送開始はRSKの翌月（1958年7月）1日、RNCのJRN加盟は1997年9月5日。これ（RNCのJRN加盟）に伴いRSKのラジオ公式放送区域は岡山県内のみとなったが、出力が10kwに増力された為、香川県内でもRSKラジオ1494kHzはほぼ全域で昼夜通して受信可能（RNCラジオ1449kHzはJRN加盟後も香川県内のみを公式放送区域としているので出力は5kwのまま）。
- ↑ 一般番組のみの参加で、ニュースネットはJNN協定の関係上、参加しなかった。
- ↑ 先発局の四国放送がNNN系列で開局して以降、今日まで徳島県に県域民放TVは開局していない。但しMBS等の在阪民放TVを直接受信或いはCATV経由で視聴可能。なお、かつてはニュー徳島放送がJNN参加の予定であったが、実際は未開局であり、現在も民放1局という現状が発生してある。
- ↑ 1958年12月1日～1992年9月30日の間はRNB 南海放送が番販扱いで参加し開局後半年間一部の番組をネットしていた。
- ↑ 1959年4月1日～1970年3月31日の間はRKC 高知放送が番販扱いで参加していた。
- ↑ これよりJNN発足前の1958年3月1日からネット関係を結んでいた。
- ↑ 佐賀県の大部分や山口県下関市周辺でもCATV経由又は福岡タワー（親局）、九千部山、皿倉山各送信所からの電波を直接受信する形でRKBを含む在福民放TVが視聴可能。
- ↑ 長崎県島原半島東部、佐賀県南東部でも親局（金峰山）の電波を直接受信する形でRKKを含む在熊民放TVを視聴可能。
- ↑ 愛媛県西予・南予地方の一部（八幡浜市・西予市・宇和島市・西宇和郡伊方町三崎地区）でもOBSを含む在分民放TVを（親局を直接受信する形で）視聴可能。またOBSラジオは愛媛県・山口県リスナーも多い。
- ↑ JNNとは開局時から関係を持っていたが、沖縄の日本復帰の都合上、加盟が遅れた。
- ↑ 同社社屋と併設しているANNの琉球朝日放送の放送業務の一部も受託している。ただし、営業関係・排他協定で統合できない報道取材関係などを除く。
- ↑ 1983年4月1日にFNN/FNSにネットチェンジ。
- ↑ なお、併設ラジオは、TVネットワークが入れ替わった1975年以降、現在もJRNに加盟しており、TBSラジオ制作の一部番組をネット受けしている。但しラジオニュースは100%自社制作であり、JRN全国ニュース番組と野球中継以外のラインネット=他地域との同時生放送番組はCMも含め全てMBSラジオ経由である。ラジオは1951年11月11日、テレビは1956年12月1日にそれぞれ開局。
- ↑ 1975年3月31日にANNにネットチェンジ
- ↑ 開局は1959年3月3日
- ↑ 青森放送二十五年史より参照。1959年のテレビ開局直前までネットワークが決まらず、一ヶ月前にようやくJNN系列になることが発表された。サービス放送が始まった9月14日からはフィルム番組、20日からラインネットのJNN系番組が流れ始めたが、KR側が提示したネットスポンサー額が想定よりも低く、急遽9月25日に日本テレビ系列（当時NNN・NNSは組織として未成立）への変更が決まり、そのまま10月1日に開局した。その後、1969年に青森2番目の民放TV局として開局した青森テレビが1975年よりJNNに正式加盟し、現在に至る。なお、ニュース以外の一般番組については、青森テレビのJNN正式加盟まで同局の編成から外れた一部の番組を放送していた。また、併設ラジオはJRNに加盟。ラジオは1953年10月12日に開局。
- ↑ 1960年4月1日に、日本テレビ系列（当時NNN・NNSは組織として未成立）でTV放送局が開局。これは先に隣県の山形放送が日本テレビ系列で開局していたため。ただし、1992年9月30日までは、一部のTBS系ニュース番組も番組販売という形式で一部ネットした（「JNN8時のニュースなど」）。なお、併設ラジオはJRNに加盟。ラジオは1953年11月1日に開局
- ↑ 1958年12月1日に、日本テレビ系列（当時NNN・NNSは組織として未成立）でTV放送局が開局。これは先に同じ四国内の徳島県のラテ兼営の民間放送局の四国放送が日本テレビ系列で開局していたため。ただし、1992年9月30日までは一部のTBS系TV番組も番組販売という形式で一部ネットした（「JNN8時のニュースなど」）。その後、同年10月1日にあいテレビがJNN全国最後発として開局。RNBはJNN非加盟を継続しており、現在に至る。なお併設ラジオはJRNに加盟。ラジオは1953年10月1日に開局。
- ↑ 静岡放送については人事交流の一環で記者を派遣しているが、その派遣にかかる費用は静岡放送が負担し、一部をJNNが補助する形となっている。
- ↑ RAB・ABS・YBC・YBS・KNB・FBC・KRY・JRT・RNC・RNB・RKCの11局。
- ↑ MBS・WBSは本編自社製作
- ↑ MBSは本編自社製作
- ↑ 一時は毎日放送がJNNとは別に、独自に支局を開設していた時期もある。また、人事交流の一環として静岡放送（SBS）からも1人派遣している。
- ↑ 当初は毎日放送が開設し、運営していた。現在はTBSの直接運営。
- ↑ 一時HBCが運営をしていた時期があるが、これは1990年代にHBCが極東地域に開設していた支局を統合したことの名残である。
- ↑ CBCの親会社である中日新聞社との共同運営。
- ↑ 当初はRKB毎日放送が開設。ソウル五輪を契機として現在TBS直接運営。
- ↑ かつて中東レバノンのベイルートに支局を持っていたが情勢悪化のために閉鎖されカイロに移転。距離的に近いこともあってイスラエル・パレスチナ・イラン・イラクへも取材に赴く。
- ↑ テレビ山口や九州地方の一部の局では気象情報会社と独自に契約しているため、TBSからの配信を受けていない。なお該当する局では予報画面、予報マークなどは独自製作のため大きく異なる。
- ↑ 加盟各局により、使用している機材のメーカーや製造年度、また性能が異なるため、「メロディ」は同一ながら、その「音程」「音感」には若干の差違が見受けられる。
- ↑ なお、TBSチャンネルでは、少なくとも2009年3月までは、「JNN」の文字のない、単なる「地震速報」「津波警報」などが流れている。
- ↑ 一部の局（テレビ高知など）では表示しないこともあったとされる。また同時期にはNNN加盟局の一部でも同様の表示を行っていた。
- ↑ JNN各局が制作協力している。JNNと名が付いているものの、JNN各局へのネットは行われてない。
- ↑ 先発ラテ兼営局がJNN局の地区は大都市圏の基幹局が多い（大都市圏の先発局はJNN系列の地区が殆どである）事、またそれ以外でも人口が多い地区が殆どである事から、民放TV4局化は（先発ラテ兼営局がNNN局の地区よりも）比較的早く進んだ（現在先発ラテ兼営局がJNN局の地区で民放TVが4局未満なのは鳥取&島根・大分・宮崎・沖縄の4地区5県）。一方で先発ラテ兼営局がNNN系の地区は人口が少なくその密度も低い地区が殆どの為、これら地区で民放TVが4局化されたのは山形・香川・愛媛の3地区に留まっている（香川県は岡山県との放送区域統合とテレビせとうち開局により5局化）。
外部リンク[]
- JNN web
- News i - TBSの動画ニュースサイト
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