固有地震

]

南海地震・東南海地震・東海地震は単独でM8.0前後、100-150年間隔の固有地震である。このほか、日本周辺で予想されているM7～8クラスの海溝型地震はほぼすべて固有地震である。東海地震・東南海地震・南海地震のように、プレートの沈み込み帯自体が地形により3つに分かれていて、震源域が自然と区別されているものもあれば、震源域が不明瞭で、固有地震があるとは考えられるがそれを抽出できないような地域も存在する。

File:テンプレート:Location map Japan|500px|固有地震 is located in テンプレート:Location map Japan

固有地震（こゆうじしん, Characteristic earthquake）とは、ある断層において、ほとんど同じ間隔と規模をもって、周期的に繰り返し発生する地震のこと。固有地震は震源域・規模や地震波形までも類似していることから、相似地震という呼び方もある。

また、地震は地殻内でランダムに発生するという考え方に対して、固有地震のように一定の時間的間隔をもってほぼ同じ震源域・規模の地震が発生するという学説を固有地震説と呼ぶ。

現在地震学では一般的に、マグニチュード6～7を超えるような大地震においては、そのほとんどが固有地震であると考えられている。

固有地震とは[]

固有地震の有無は、地下の特定の場所での地震の活動記録を調べることで発見できる。ある場所での地震モーメントやマグニチュードの積算グラフ（M-T積算グラフ）や地震回数の積算グラフなどを時系列で見て、グラフに一定の間隔で高まりがある場合、それが固有地震であると考えられる。主に固有地震はM6～8程度の中・大地震であることが多いが、M4からM2程度の小・微小地震でも発見されている。

例として、岩手県釜石沖の太平洋の北緯39-40°・東経141-142°、深さ約50kmの付近で、約5.5年間隔で発生するM4.8前後の地震が挙げられる。1957年以降、10回の周期的発生が確認されている[1]。

• 1957年9月27日 - M4.8
• 1962年7月30日 - M4.9
• 1968年10月17日 - M4.9
• 1973年12月8日 - M4.8
• 1979年7月19日 - M4.8
• 1985年3月1日 - M4.8
• 1990年7月16日 - M4.8
• 1995年3月11日 - M4.8
• 2001年11月13日 - M4.7
• 2008年1月11日 - M4.7

固有地震という考え方は20世紀中盤から、多少異なる形で提唱されてきた。Wallace (1970)、松田 (1975)、Siehの"uniform-earthquake model"(1981)、Wesnousky et al. の"maximum-earthquake model"(1983)、SchwartzとCoppersmithの"characteristic earthquake hypothesis"(1984)などがある。経験的に、被害地震や大地震とされるようなM6～7以上の地震が固有地震になりやすいと考えられており、釜石沖のようなM5前後の固有地震は比較的珍しい。ただ、規模が小さいため再来間隔が短く、研究には非常に適していたため、研究対象となった。

固有地震が発生する原因は、以下の2つで説明できる。

1. 断層（震源域）に一定のペースで応力が蓄積されていき、それが定期的に解放（発震）されるため。
2. 固有地震の震源域が、毎回ほぼ同じ領域である（何らかの原因により、毎回同じような領域にアスペリティや遷移領域が形成される）ため。

近年有力な地震発生モデルである「アスペリティモデル」の考え方を用いれば、固有地震の震源域となる領域の周囲には必ず、たまった応力を短かい周期ですぐに解放してしまう領域（遷移領域）が存在する。遷移領域では、微小地震を繰り返し発生させたり、非地震性のすべりを発生させたりして応力を開放し続けている。一方で、これに囲まれた震源域となる領域だけが応力がたまり続ける領域（固着域=アスペリティ）となる。アスペリティはその構造上、強い固着によって簡単には地震を起こさないようになっており、限界に達して初めて地震を起こし、応力を解消しようとする。

また固有地震は、発生場所や規模のほかに、すべりの方向や断層角といった発震機構、地震動の波形なども似通ったものになるという特徴がある。これは同じ断層で発生することが原因である。

しかし、固有地震に関してまだ解明されていない問題もある。連動型地震がそうであり、東海・東南海・南海の単発型と連動型、（大正）関東・（元禄）関東の単発型と連動型などは、単発型の発生間隔の数倍の間隔で連動型が発生すると考えられている。その原因については研究途上である。また、南海地震など発生記録が残っている地震の再来間隔の不均一の原因についても、研究途上の部分がある。

一般的に、グーテンベルグ-リヒターの関係式によって、マグニチュードが増加すると指数関数的に地震の頻度が減る関係にあるが、固有地震の場合は、この関係式から外れた最大地震（=固有地震）が存在する。このため、固有地震において関係式を算出すると、実際の観測数は固有地震を除いてこれより少なくなってしまう。これを固有地震モデルといい、内陸プレート型や海溝型の大地震における発生確率推定にも用いられている。Wallace (1970)の定義では、断層の長期変位量をD、断層の長期変位速度をC、クリープ（常時=固有地震以外の）変位速度をSとした時の固有地震再来期間Rは

R = D ( S − C ) {\displaystyle R={\frac {D}{(S-C)}}} {\displaystyle R={\frac {D}{(S-C)}}}

とされる。現在、この定義を用いた式に、地質調査等により変位の推定を当てはめて、大地震の発生予測を行うのが主流となっている。海溝型地震のほか、断層型地震（直下型地震）の確率論的予測もこの手法を用いている。

日本の主な固有地震[

固有地震

十勝沖   

十勝沖   

三陸北部沖 

三陸北部沖 

固有地震

三陸中部沖 

三陸中部沖 

宮城県沖 

宮城県沖 

固有地震

固有地震

三陸南部沖

三陸南部沖

固有地震

固有地震

 元禄関東

 元禄関東

大正関東  

大正関東  

固有地震

東海

東海

震源域の位置図

海溝型地震

地震名	発生（再来）間隔	規模(M)	備考
択捉島沖地震	70年前後	8.5前後	1963年の同名地震が該当。
色丹・択捉沖（M7級）	10年前後	7.1前後かそれ以上	1995年の地震が該当。
色丹島沖地震	70年前後	8.2前後	1969年の地震が該当。
根室半島沖地震	70年前後	7.9前後	1973年の同名地震が該当。下記の十勝沖と連動する場合、規模はM8.3前後に跳ね上がる。
十勝沖・根室沖（M7級）	15 - 20年	7.1前後	2004年の根室半島沖地震が該当。
十勝沖地震	70年前後	8.1前後	2003年の同名地震が該当。襟裳岬よりも東側の海域。上記の根室半島沖と連動する場合、規模はM8.3前後に跳ね上がる。
三陸沖北部地震	100年前後	8.0前後	1968年十勝沖地震が該当。襟裳岬よりも西側の海域。
宮城県沖地震	35 - 40年	7.5前後	1978年の同名地震が該当。下記の三陸沖南部と連動する場合、規模はM8.0前後に跳ね上がる。
三陸沖南部地震	100年前後	7.7前後	1897年の地震が該当。
関東地震（大正型）	200 - 400年	7.9前後	1923年の同名地震が該当。神奈川県・東京湾南部・房総半島西部が震源域。北アメリカプレートとフィリピン海プレートの境界で起こる。
関東地震（元禄型）	2000年超	8.1前後	1703年元禄大地震が該当。上記に加え、房総半島南沖～南東沖までが震源域となる。北アメリカプレートとフィリピン海プレートの境界で起こる。
この間の伊豆地方・丹沢山地・富士山近辺では、海溝型の固有地震は歴史上確認されていない。
東海地震	100 - 150年	8.0前後	1854年の同名地震が該当。東海・南海・東南海連動型地震の場合、M8.5 - 8.7と歴史的規模になる。
東南海地震	90 - 150年	8.1前後	1944年の同名地震が該当。
南海地震	90 - 150年	8.4前後	1946年の同名地震が該当。上記の東南海と連動する場合、M8.5前後に跳ね上がる。
日向灘地震	約200年前後	7.6前後	豊後水道南部・日向灘が震源域。
日向灘地震（M7級）	20 - 30年	7.1前後	1941年、1961年、1987年の地震が該当。震源域は小さめで、上記の震源域の中でばらばらに出現する。

• 浦河沖地震、青森県東方沖地震など、日高支庁から青森県にかけての海域では、準周期的にM7～7.6位の地震が発生しているが、固有地震としてはっきりしない部分が多い。
• 神奈川県西部では1853年の嘉永小田原地震など、神奈川県西部地震が準周期的に発生しているが、はっきりしない部分が多い。

海洋プレート内（スラブ内）地震

地震名	発生（再来）間隔	規模(M)	備考
北海道東方沖地震	80年前後	8.2前後	1994年の同名地震が該当。
釧路沖地震	25 - 30年	7.5前後	1978年の地震や、1993年の同名地震が該当。
芸予地震	60 - 70年前後	6.7 - 7.4	1905年と2001年の同名地震が該当。安芸灘・伊予灘・豊後水道が震源域。

出典[]

• 三陸沖の固有地震的地震活動 五十嵐俊博、『なゐふる』31号、日本地震学会、2002年5月。（M-T図）
• プレート間地震から見た固有地震説 石辺岳男、島崎邦彦、『歴史地震』第22号、pp.157-167、2007年、歴史地震研究会
• 固 有 地 震 説 雑 考 垣見俊弘
• 相似地震によるプレート運動モニタリング 防災科学技術研究所
• 震源精度向上と地震活動情報の高度化に関する研究「相似地震の発生確率評価」 気象庁気象研究所 地震火山研究部、2009年4月17日。
• 相似地震により推定されたプレート間すべり 東北大学地震・噴火予知研究観測センター。東日本太平洋側の地震観測データから相似地震を抽出している。

関連項目[]

• 群発地震
• アスペリティモデル

表・話・編・歴 地震 要素 パラメータ : 震源/震源域 - 発震機構 規模 : マグニチュード - 震度階級（震度(日本) - MM - MSK - EMS98 - 烈度） 種類 前震/本震/余震 - 群発地震  • 内陸地殻内 - プレート間 - 海洋プレート内 - 火山性 - 氷震  • 人工地震 非地震性すべり : 定常すべり - 準定常すべり - クリープ メカニズム 断層地震説 - 弾性反発説 - 岩漿貫入説 活構造（断層 - 褶曲） - プレート - アスペリティ - 応力 - ひずみ  • 地震動（初期微動 - 主要動） - 地震波  • 異常震域 観測 地震動 : 地震計 変位 : 測地測量 - 傾斜計 - 歪計 - SAR - GPS - VLBI 被害と対策 被害 : 震災 - 土砂災害 - 液状化 - 海震 - 津波  • 過去の地震年表 対策 : 地震工学 - 耐震/制震/免震 - 耐震基準 - 耐震診断 - 感震計 - 早期警戒システム（ユレダス - 緊急地震速報 - SAS）- 日本の地震対策 地震予知 固有地震 - 地震空白域 - 地震前駆現象（宏観 - 地震雲） 地震学 地震発生物理学 - 強震動地震学 - 地球内部物理学 関係機関 : 気象庁（松代地震センター - 精密地震観測室） - 防災科研 - 東大地震研 - USGS - EMSC - CSA - ISS - ITIC - IRIS - IASPEI 地球以外の地震 月震 - 日震 - その他 関連カテゴリ : 地震 - 地震学 - 地震学者 - 断層 - 津波 - 震度階級 - 地震の歴史

特に記載のない限り、コミュニティのコンテンツはCC BY-SAライセンスの下で利用可能です。