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日本[]
海上自衛隊Japan Maritime Self-Defense Force JDS
→ 日本海軍Japanese Navy JDS
← 帝国海軍Imperial Japanese Navy (IJN)
世界で最も多くの艦娘を保有する国にして、世界で最も海洋封鎖に弱い国。資源輸入に頼った経済は87年、88年と最悪の打撃を受け、長引く電気利用制限や物資の配給制など「戦時中」の生活水準にまで落ちましたが、この間に急速に軍備拡大を進展、さらに、艦娘の獲得によってアジア地域の対深海棲艦の盟主に返り咲きます。日本海、東シナ海、ベーリング海と制海権を獲得していったことで、世界最大の産油国となった中国と、ロシアからの石油等戦略物資の輸入を開始。87年末からの農業基盤強化イニシアティブによって食料生産能力も拡大して、これらの国々に食料輸出すら開始。社会基盤が崩壊した周辺地域に、艦娘という安全保障と、その武力に裏付けられた秩序とをもたらすことで、資源と労働力の調達が可能となりました。その勢力圏は、「アジア安全保障同盟（Asia Security Treaty）」という形で中華民国（台湾政府を導入）、インド、ASEAN諸国にまで広がり、現在はオーストラリアや西太平洋、インド洋の諸島、中東の石油を目指しています。
日本の軍部の構成は、日本軍参謀本部の下に日本陸軍、日本海軍、日本空軍、そして各鎮守府が直接置かれるというものになっています。「開戦」当初は海上自衛隊が各鎮守府に指導力を持っていましたが、海軍の伸長を嫌がる２軍の反発、鎮守府は独立性が高いほどよく回るという観察、そして軍部と、特に鎮守府連合の権力集中を警戒したときの第3次中曽根内閣の意向によって、各自大きな独立性を持った、しかも互いに独立で交流の薄い、現在の鎮守府制という制度ができあがりました。
経済は大幅に統制経済へ揺り戻され、現在も各省庁による指導が産業構造を規定しています。その中でも、防衛庁が格上げされた防衛省と、通商の代わりに資源獲得が任務となった経済産業省、それに、国土復興と勢力圏となったアジア安全保障同盟加盟国でのインフラ建設（及び軍事基地建設）を主導する国土交通省が、大きな権力を持っています。
AST加盟国との関係は「うまく手綱を握っている」というもので、資源の輸入は収奪に等しい形態となって日本の財政を潤わせ、なんと黒字に導きました。その関係性の安定と日本への従属は、艦娘による観艦式など一連の武力誇示によって担保されています。
日本本土には世界最高の密度で鎮守府が設置されており、太平洋側を横須賀鎮守府・（瀬戸内海もカバーする）呉鎮守府・宿毛湾泊地、日本海を舞鶴鎮守府、東シナ海を佐世保鎮守府と鹿児島の岩川基地・鹿屋基地、オホーツク海を大湊警備府・単冠湾泊地・幌筵泊地が管轄しています。なお、深海棲艦出現後に壊滅した千島列島と樺太全島を日本は掌握しており、単冠湾泊地・幌筵泊地の設置によって「人類共通の敵を打倒するため」これを実効支配。現在のロシアとの領土問題になっています。
加えて直轄領として太平洋上の島々を次々と獲得していっており、パラオ泊地、トラック泊地を設置しています。グアムはもちろんのことこの夏ついにミッドウェー島とアリューシャン列島までも占領。太平洋へのアメリカの進出までに領海を広げようと策動しています。
中華人民共和国が89年の天安門事件により崩壊した後、日本の後ろ盾の下導入されたのが山間部に逃げていた台湾中華民国政府です。共産党の官僚機構を引き継ぎながら、その非効率を嫌って鄧小平も驚くほどの市場開放を推進。特に日本向けの（代価の少ない）資源輸出によって安全保障を得て、日本の軍事力を背景に役立たずの解放軍陸軍を解体しながら、市場化による経済成長と帰農推進によって雇用を創出してこれを吸収。チベット、モンゴル、ウイグルをはじめとする少数民族の独立も認めて、スリムな国家を作り出しています。
大連、北海艦隊の拠点だった青島、東海艦隊の拠点だった上海、寧波、南海艦隊の拠点だった湛江、台湾の高雄といった港湾に、ASTに従って日本の艦娘が駐留しています。
先に崩壊した北朝鮮を日本の承認の下併合するも、その後深刻な食料不足に見舞われます。一時は多数の餓死者を出したものの、非効率な北朝鮮の農地に近代農業を導入することで一転農業大国となり。ロシアなど周辺国に農産品を輸出しています。
深海棲艦に対し有力な対抗策を持たないにも関わらず守るべき海岸線は長いインドは、多くの犠牲者を出して内陸へと人口を大移動。都市と工業のほとんどを喪失して、首都のデリーを中心とした経済復興を試みています。より被害の小さかったパキスタンとは水資源を巡る緊張が再燃。パンジャーブ州紛争が再発して、第四次印パ戦争(1989、史実1999)が勃発。深海棲艦に対して１度使用されていた、核の炎がもう一度花開いたところで、ようやく休戦協定が結ばれました。現在日本が「西方海域進出」の目標の下インド洋に進出しはじめ、深海棲艦の支配下にあるスリランカの空爆など積極的な軍事活動を行っています。
カラチの壊滅によりやはり海上貿易路と工業を失ったパキスタンは、第四次印パ戦争でもカシミール地方を獲得できず、戦力をすり減らした政府軍の統制は崩壊、代わって部族が台頭しています。パキスタンは深海棲艦の出現から数日で海軍を喪失し、カラチ大避難の時間を稼ぐために、４発の戦術核攻撃を敢行しました。これが深海棲艦に対する最初の核攻撃であり、それぞれが艦隊１つずつを壊滅させるという絶大な効果を発揮しています。が、結局は数の力の前に対応力が飽和し、沿岸地域を放棄する事態になりました。
タイ王国[]沿岸部のバンコクが壊滅し遷都を余儀なくされて、自給農業国まで交代した国でしたが、92年にはいちはやく日本と安保条約を結んでバンコクと工業地帯を奪還。さらに、沿岸が多い地形から壊滅的打撃を受けたマレーシアとシンガポールの統治を任され、ゴムや希少資源の輸出国へと成長します。周辺の安全は主としてリンガ泊地によって保障されています。
島嶼国家でありながら米比相互防衛条約による駐留米軍と弱体な海軍しか持たなかったフィリピンは度重なる深海棲艦の襲撃により壊滅。現在もその支配下にあり、人類は内陸部で細々と部族社会を再形成しています。
東南アジアの産油地で、第二次大戦以来日本への石油輸出で潤ってきた王国です。深海棲艦の攻撃で一度は機能停止するも、タウイタウイ、続いてブルネイ泊地の設置により国家体制を取り戻し、東南アジア各鎮守府の石油供給地として機能しています。
世界３位の人口を持ったイスラーム国家ですが、島嶼国家なので壊滅。自給農業国にまで交代し、その過程でスハルト政権が倒れるなど、混乱が続いています。沿岸部を失い、人口比での土地の不足から部族間抗争が頻発。総人口の２／３を喪う事態になりました。パレンバンの石油資源を欲した日本はリンガ泊地を設置。周辺は復興が進んでいるとともに、大規模な石油精製施設も建設されています。
世界的資源産出国ですが、現在はシドニー、メルボルンが陥落し内陸部への移住を余儀なくされています。その過程で起きた移民系住民の虐殺事件は国家の分裂にまで発展しました。つまり、新移民を中心とするオーストラリア共和国と英系を中心とするオーストラリア連邦、それにまたもや土地を奪われたアボリジニたち、の３勢力に分かれています。実はオーストラリアにも少数ながら巡洋艦などの艦娘が出現しますが、国内の分断と対立がこの活用を妨げています。オーストラリア領だったソロモン諸島は深海棲艦が跳梁する地域となり、現在は「南方海域」の名で激戦区となって、「決戦拠点」ラバウル、ブイン、ショートランドと多数の拠点が設置されています。
ロシア[]
ロシア：ロシア海軍Военно-морской Флот Российской Федерации
← 「赤色艦隊」”Red Fleet”Военно-морской флот СССР
深海棲艦の進撃により資源輸出が滞る一方食料価格が激増し、そのショックでソビエト連邦が崩壊した後にできた、小ソ連です。ウクライナからセヴァストーポリ港の利用権を引き継ぎ、また
極東ではウラジオストック、さらに近年復興したサンクトペテルブルグの３拠点を中心に、「赤色艦隊」の艦娘たちを運用しています。潜水艦と駆逐艦ばかりでそれに少数の旧式戦艦がいる程度、と戦力が限られていますが、（ドイツと主導権を争う）英国から「新レンドリース」により資源と引き換えに巡洋艦艦娘の供与を受けて、戦力を整えています。
核大国としての地位を保持しており、陸上兵力でも周辺を圧倒。一時後退した勢力圏を、石油など資源輸出で得た外貨をテコに拡大して、CIS諸国に影響力を持っています。EUとは、東欧の勢力圏と北極海の権益を巡って対立があるものの、巨額の資源貿易によって密接な結び付きがあります。日本海の制海権を日本が確立したことにより日本向けの輸出も始まっていますが、パイプラインが無いため肝心のエネルギー輸出が停滞、千島列島と樺太の領土問題も含めぎこちない関係が続いています。
アメリカの経済支援が無かったため史実より経済復興は遅れており、代わりにオリガルヒの支配力は強大なままになっています。
巨大な天然ガス田とある程度の工業力を保つ中央アジアの中堅国です。ロシアの軍事的庇護下にありますが、史実と異なり内陸に追いやられたインドへのエネルギー輸出により一定の独立性を保っています。
それぞれのくびきから解き放たれた国々や、もとより独立していた小国群です。農業を主体とする19世紀レベルの経済・生活水準に戻っていながら、深海棲艦に脅かされることが無いためわりと幸せな日々を送っています。
バクーの油田とカスピ海の油田があります。対欧州の輸出で潤っていますが、軍事的にはロシアの庇護下にあります。
中東[]
艦娘保有国に属さない領域が、中東です。この地はモスクワ条約ではEUの勢力圏とされたものの（パキスタン、アフガニスタンが日本の勢力圏の西端）、その実効支配域はエジプト、スエズ運河、GCC諸国の産油地帯に限られ、残りは部族制の下に各々のイスラームに従う未開発地帯と化しています。彼らは武器を他宗派や他部族に向けて彼らの信じるイスラームを強制しようとし、そのために深海棲艦出現以来ずっと紛争を続けています。この無法は（海水塩水化プラントの破壊による致命的な水不足もあって）中東の人口を1/4にまで引き下げました。EUも日本も、この混沌の中に異教徒として足を踏み入れるほど愚かではないのです。
EU[]
EUでは、独英仏伊の主導権争いが政治を規定しています。主として歴史的経緯（独仏戦争再発の防止）と対露日米対抗、そして艦娘のバランスから、深海棲艦と戦う中で４国協力の重要性が認められ、ECをEUに改組するとともにNATOを基調とした４国連合軍制が発達しました。表向きは密接な協力関係を保っているものの、実のところ４国はそれぞれの国益に叶う方向へとEUを導くべく常に策動しており、これが裏舞台での緊張を生み出しています。互いに外交上の失点を探し合って裏でつつき合い、利害の一致点を見つけて協力関係を一時的に結び、それを裏切り合うというそれはそれは華やかな政治戦です。EUの議長国は４年毎に４国で持ち回りするよう妥協がなされ（艦娘を保有しない国は二等国と扱われます）、2014年現在の議長国はイギリスです。
なお共通通貨は導入されていませんが、そもそも米ドル本位制が崩壊したため、実質的な国間防疫上の基軸通貨は、英ポンドです。
EUはイスラーム原理主義の台頭が著しい中東・北アフリカを避け、アフリカの資源地帯への進出を加速させていますが、その中で港湾管理権の所属が問題になっています。カーポ・ヴェルデなどはEU共同管理とされつつも、マルタやアレクサンドリアといった重要港市をイギリスが管理し、有効な利用がなされているとは言い難い状況です。結局４国は、港湾施設の共同利用はするものの、できるだけ自前のものを建設するよう努めるようにしており、協力関係は乏しいです。
イギリス[]
イギリス：王立海軍Royal Navy HMS
復活した大英帝国です。大戦期も現代も海軍大国であったイギリスは、空母も戦艦も抱えるバランスの良い構成の艦娘たちを武器に自国の安全を保障、現在はギニア等アフリカの資源地帯を抑え、コンゴ等内陸部資源地帯からの鉄道輸送路開発を進めています。ジブラルタル、マルタ、アレクサンドリアと重要な拠点を歴史的に保有することで地中海と紅海に大きなプレゼンスを保つだけでなく、アフリカではカメルーンのコール石油ターミナルを中心に鎮守府の設置と石油獲得を進めています。経済的には、海運業と金融業が激減するものの、EUが欧州近海の制海権を得た後の船舶需要はヨーロッパの造船国たるイギリスに集まり、またこのうえなく正当な理由を持った外征が雇用を生み出して、好調に回っています。
イギリスでは艦娘はロイヤルネイビー麾下とされており、所属する艦娘はイギリス国家ではなくイギリス女王に忠誠を誓うこととされています。悪魔の再来といわれる深海棲艦の出現は国民の信心を深めましたが、英国国教会ではそれは女王への更なる忠誠と同じことになります。
イギリスはそのバランスの整った艦娘構成からEUの中ではいち早く海外拠点を築き上げましたが、これら拠点を「EUのものである」と主張するドイツやフランスを煙たがっています。このためEUからは独立した行動を志向する傾向にありますが、それでもなお最も戦果を挙げている自分たちがEUの長たるべきだと考えています。大陸国たちはそんなイギリスの行動を傲慢だと非難するものの、首輪をつけることができないでいます。
イギリス上層部は、ロシア・中東からの資源輸入をいざとなれば陸路で行える大陸諸国と異なり制海権を失えば干上がる自国の現状を憂いており、そのために単独でも生きていける「生存圏」を確保することを至上命題としています。奇しくもその言葉は、かつての大戦を招いたものであるのですが…。
ドイツ[]
ドイツ：ドイツ海軍Deutsche Marine (FGS)
← ドイツ海軍Kriegsmarine (KMS)
ソ連崩壊に先立って、1989年に東西統一を成し遂げたかつての敗戦国です。1996年にはオーストリアとの合邦も成立させ、深海棲艦対策を名目に陸・空軍の大整備も進めた結果、ヨーロッパ最大の大国に成り上がりました。潜水艦がとにかくたくさんいる艦娘の構成は外洋に出る上でバランスを欠き、それゆえもあって（何より艦娘同士の仲が良いため）内密に日本との協力を深めています。ドイツが他の国（主として北欧諸国）を守ってやっているんだという意識と、EU内での主導権争いから、ドイツ一国の繁栄を追求する考え方が広まっています。史実と異なり移民を受け入れず、むしろネオナチに代表されるゲルマン民族主義が幅を利かせており、艦娘たちが率先してナチナチ言っているためその勢いはいやますばかりです。政権についているのはキリスト教政党で、深海棲艦出現によって信仰が強まったことで支持基盤をキリスト教寄りにし、安定した政権運営を続けていますが、これがむしろカトリック国との宗教対立を煽り、00年代以降の勢力圏拡大の「ステールメート」からネオナチに対して融和的になってきています。
ドイツは石油をロシアから、鉄資源を北欧から調達しており、バルト海と北海の制海権を大量のUボートと駆逐艦の力で勝ち得ています。戦艦や空母の深海棲艦がどれだけ湧いてこようとUボートが撃沈し、潜水艦を駆逐艦が駆逐します。が、外洋外征は困難であり、アフリカ進出の遅延がフラストレーションを蓄積させています。
現在EU議長国であるドイツは経済大国で軍事大国である自国こそがEUの首長たるべきだと考えており、その態度は年々露骨になってきています。これには国内の排外主義的傾向と国粋主義的傾向が強く影響しており、外交で強い態度に出なければ選挙でネオナチに負けてしまうという事情があります。
フランス[]
フランス：フランス海軍Marine nationale (La Royale)(FS)
EUの狂犬です。核大国という言葉が無意味になり、軍事大国の座を独英に奪われたフランスは、艦娘についても全体的に数を欠き特に空母を持たないため、その地位を急速に失っています。国連安保理常任理事国などはるか昔に途絶えた話です。何より不可欠な陸路での資源輸入がイタリアとドイツを通過していることが悩みの種で、EUの主導権を欲するもののその夢は遠い現状です。この鬱屈した現状のはけ口はアフリカ進出に向かっており、地中海の対岸をイタリアと競い合いながら「解放」してきました。しかしアフリカには基本的に経済的に得るものが資源くらいしかなく、イスラーム原理主義の節操ない攻撃に頭を悩ませています。またスペインとも防衛協力を結んでいますが、スペイン本体が一定数の艦娘を抱えているため比較的対等な関係になっています。
艦娘たちはイギリス、イタリアの艦娘との仲が悪く、前者についてはメルセルケビールでの一件が未だ尾を引いています。ドイツとは実はたいした海戦もしなかったためわだかまりが小さいです。
http://en.wikipedia.org/wiki/Attack_on_Mers-el-K%C3%A9bir
フランス国内では、イギリスにアフリカと紅海を、ドイツにバルト海と北海を抑えられ、EU内での立場も周縁化している現状に危機感が募り、さらにドイツでのネオナチの台頭から対ドイツ恐怖が再燃して、ドイツをはるかに上回るジンゴイズムの波が押し寄せています。国粋主義政党が連立政権入りして軍拡を進め、深海棲艦のみならず英独によって「包囲」されていると説き、包囲からの解放のためのブレイクスルー（EU脱退とアフリカ進出）を要求しています。強力なカードとしてヨーロッパ最大の食料輸出国としての立場があり、アフリカ進出を食料輸出によって叶えようと企てています。
強大化する独英とのパワーバランスを保つという意図はまた仏伊接近を導いており、艦娘の不仲はあれど経済・軍事面での結びつきを深めています。
イタリア[]
イタリア：イタリア海軍Marina Militare (ITS)
← 王立海軍Regia Marina RM
ヘタれないイタリアです。有史以来の海軍国にして、守るべき海岸線の長い脆さを抱える国です。第二次大戦中地中海の制海権を巡って戦った艦たちを艦娘として多数獲得したイタリアはチュニジアなど地中海南岸に進出するとともに、ギリシャやユーゴスラビアなどと防衛協力を結んでイオニア海やエーゲ海の制海権を獲得。これら南欧の国々を勢力圏に収めて、トルコやウクライナからのパイプラインと物流を押さえています。問題は工業基盤の貧弱さで、艦娘を支える弾薬生産等の工業力面での弱点がその飛躍を妨げています。
政治的にはカトリック全盛であり、独英と宗教対立を深め、また世俗政権が倒れたトルコとも緊張が続いています。逆にフランスとは友好的で、資源供給路の安定を約束し見返りのような形で技術提供を受けています。
国粋主義というよりはキリスト教原理主義が幅を利かせているため、イタリアによるアナトリア、中東、北アフリカ進出はむしろ「十字軍」と揶揄されています。油田・ガス田までのパイプラインを砲台のように配置した艦娘で守り現地住民を脅威とみなす発想は現地の反発とイスラーム原理主義勢力の攻撃を招き、泥沼化しています。
アメリカ合衆国[]
アメリカ：連邦海軍United States Navy USS
大西洋と太平洋によって旧大陸と隔絶された、世界最大の超大国です。日本に次ぐ数でかつ空母が豊富な艦娘構成と圧倒的な資源埋蔵量、工業力、そして何より多数の優秀な人材の供給は深海棲艦出現後の世界を制するにふさわしいほどのものでしたが、しかし国内でのキリスト教原理主義の伸展が軍事行動の大きな妨げになってしまっています。
ようやっとカリブ海、ラテンアメリカ周回航路の制海権を確保したアメリカは、国内の混乱によってリーダーシップが弱体で、太平洋、大西洋への不毛な進出に価値を見出していませんでした。状況を変えたのはシェールガス、シェールオイル採掘技術であり、オイルサンド開発です。北米大陸の石油・ガス生産量を引き上げた水圧破砕法の技術は、実は(現実のEIAの調査によれば)中国が最大のポテンシャルを抱えているもので、世界のエネルギー供給の構造を一変させる可能性を秘めています。急激に高まるエネルギー資源供給量はアメリカの鎮守府が活動範囲を広げることを可能にし、太平洋、大西洋への進出をじりじりと進めています。
この事実を米鎮守府の活動の活発化から嗅ぎとったのが日本の首相官邸で、慌ててAL/MI作戦を実施してそれまで強力な深海棲艦がいて確保できなかった両地域を力づくで無理して確保、代償に本土近海侵攻を許してしまったりしました。
Treaties[]
EU-Japan Mutual Cooperation Treaty 日EU相互協力条約（モスクワ条約）[]
日本とEUがその勢力圏を定めた条約で、規定の中には艦娘の軍縮協定も含まれます。条約の中でパキスタン、アフガニスタンまでのアジアを日本の勢力圏（「日本が主として守り」”territories of Asia, on the west of and including Pakistan and Afghanistan, and its associated islands, shall be protected by Japan.”）とし、スエズ運河周辺とアフリカ全域、トルコをEUの勢力圏(“territories of Africa, on the east of and including Suez and Turkey, and its associated islands, shall be protected by the European Union.”)とする規定があるほか、紛争解決手段として艦娘同士の闘いは演習形式に依ることを付属協定で合意、中東を空白地帯としていながら、大筋正面からの対立を避ける内容になっています。
軍縮条約は艦娘同士が国境線で睨み合う事態を防ぐために表向きは作られたもので、これに加え勢力圏の境目から20km以内は沿岸部を除いて艦娘の舞台を長期にわたって滞在させてはならないとされています。
Deutsche-Japan Kooperationsvertrag Technologischen 日独技術提携協定（ベルリン協定）[]
日本とドイツが数度の潜水艦娘派遣によって秘密裏に成立させた艦娘関連技術交換協定
です。交換される技術は多岐にわたり、日本からは酸素魚雷や各種艦載機のレシピをはじめとして空母艦娘の派遣、潜水艦技術など通常兵器の技術や生産機械等に関わる特許技術が提供、ドイツからはミサイルやジェット機のレシピをはじめとして艦娘用ソナー・電探技術、エンジン技術など通常兵器の技術や計算機に関わる特許技術が提供されています。加えて、深海棲艦との戦闘記録や注目すべき考察といったインテリジェンスも交換されています。
この交換を通して両国は周辺国に対する技術的アドバンテージをさらに拡大しましたが、協定そのものの存在は列強各国に嗅ぎつけられており、外交上の突き上げを受けています。
当然両国とも核心的な先進技術は秘匿しており、日本は、ドラム缶輸送や連合艦隊ドクトリン、夜戦装備、潜水空母搭載型水上機といった「本当に役に立つ」装備・技術を隠匿、ドイツは赤外線誘導地対空ミサイルや艦娘用核兵器、超大口径砲、艦娘用無線通信技術といった「戦略を変える」装備・技術を隠匿しています。
French-Italian Mutual Cooperation Agreement 仏伊相互協力協定（ジェノバ協定）[]
フランスとイタリアが秘密裏に結んだ外交協定で、深海棲艦「以外」の国家からの攻撃に対する相互防衛義務があります。兵器の共同開発も推進、加えて艦娘関連の技術交換も幅広く展開し、双方似通った艦娘構成であるがために相当の効果を得ています。他の列強はこの存在に気づいていますが、あくまで技術交換に限ったものと考えており、事実上の軍事同盟にまで至っているとは気づいていません。
US-Japan New Security Treaty 日米新安全保障条約[]
2003年になって日本が旧米国領の島嶼にまで進出するに至って急いで締結されたのが本条約です。両国間の交通は困難を極め、マッハで飛ぶステルス機で書簡を交換するありさまでした。日本とアメリカの太平洋上の支配権を決定する条約で、アメリカがここは譲れないと主張したラインに沿い、「ハワイとグアムだけはアメリカが取る」こと、「それ以外は早い者勝ち（事実上日本領）」と決まりました。
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